妊娠中の母親のインフルエンザワクチン接種は、生まれた子供の健康アウトカムに悪影響を及ぼすことはない。カナダ・ダルハウジー大学のAzar Mehrabadi氏らが、追跡期間平均3.6年間の後ろ向きコホート研究の結果を報告した。妊娠中に季節性インフルエンザワクチンを接種することで妊婦や新生児のインフルエンザ疾患を減らすことができるが、妊娠中のワクチン接種と小児期の有害な健康アウトカムとの関連については、報告が限られていた。JAMA誌2021年6月8日号掲載の報告。
最長5.5歳、平均3.6歳までの健康アウトカムと母親のワクチン接種との関連を解析
研究グループは、出生登録および出生登録とリンクしている健康管理データを用い、2010年10月1日～2014年3月31日の間にカナダのノバスコシア州で生まれたすべての出生児を対象に、母親の妊娠中の季節性インフルエンザワクチン接種、ならびに出生児の免疫関連疾患（喘息、感染症など）、非免疫関連疾患（腫瘍、感覚障害など）、および非特異的事象（緊急または入院医療の利用など）について、2016年3月31日まで追跡調査を行った（最短2年、最長5.5年、平均［±SD］3.6±1.1年）。
母親のワクチン接種の有無と出生児の健康アウトカムについて、母親の病歴およびその他の交絡因子を調整し、逆確率重み付け（IPTW）法を用いてハザード比（HR）と発生率比（IRR）、ならびにその95％信頼区間（CI）を算出した。
喘息、感染症、腫瘍、感覚障害などいずれも有意な関連なし
解析対象の出生児は、2万8,255例（女児49％、妊娠37週以上の出生児92％）であった。このうち、1万227例（36.2％）が、季節性インフルエンザワクチンの接種を妊娠中に受けた母親から生まれた。
追跡期間平均3.6年間において、母親のインフルエンザワクチン接種は小児喘息、腫瘍および感覚障害と有意な関連はないことが認められた。母親の接種ありと接種なしにおける出生児1,000人年当たりの発生率は、小児喘息が3.0 vs.2.5（群間差：0.53［95％CI：－0.15～1.21］、補正後HR：1.22［95％CI：0.94～1.59］）、腫瘍が0.32 vs.0.26（0.06［－0.16～0.28］、1.26［0.57～2.78］）、感覚障害が0.80 vs.0.97（－0.17［－0.54～0.21］、0.82［0.49～1.37］）であった。
また、母親のインフルエンザワクチン接種は、小児期早期の感染症（発生率184.6 vs.179.1、群間差：5.44［95％CI：0.01～10.9］、補正後IRR：1.07［95％CI：0.99～1.15］）や、緊急または入院医療の利用（511.7 vs.477.8、33.9［24.9～42.9］、1.05［0.99～1.16］）とも有意な関連は認められなかった。
（ケアネット）
