妊娠中の喫煙者では、禁煙を継続するに従って増額される金銭的な報奨はこの報奨がない場合と比較して、禁煙継続率の向上をもたらし、不良な新生児アウトカムの割合が低く、喫煙妊婦への安全で効果的な禁煙介入であることが、フランス・ソルボンヌ大学ピティエ-サルペトリエール病院のIvan Berlin氏らが実施した「FISCP試験」で示された。研究の成果は、BMJ誌2021年12月1日号に掲載された。
フランス18施設の無作為化対照比較試験
本研究は、妊娠中の喫煙者の禁煙状況および出産アウトカムに及ぼす、禁煙の継続に応じて金額が漸増する報奨金の有効性の評価を目的とする単盲検無作為化対照比較試験であり、フランスの18ヵ所の産婦人科病棟で参加者の登録が行われた（French National Cancer Institute［INCa］Recherche en Prevention Primaireの助成を受けた）。
対象は、年齢18歳以上、たばこ≧5本/日または手巻きたばこ≧3本/日の喫煙者で、妊娠期間＜18週であり、禁煙の意思のある妊婦（0［まったく意思がない］～10［きわめて強い意思がある］点の視覚アナログ尺度で＞5点）であった。被験者は、金銭的な報奨を受ける介入群またはこれを受けない対照群に無作為に割り付けられた。
すべての参加者は、6回の受診日に来院しただけで、その都度来院費として20ユーロ（17ポンド、23ドル）相当の引換券を受け取った。金銭的報奨群では、来院費とは別に、受診時に禁煙を継続していると、2回目の受診日は40ユーロ、3回目は60ユーロ、4回目は80ユーロ、5回目は100ユーロ、6回目は120ユーロの報奨金に相当する引換券が与えられた（最高額は520ユーロ）。対照群は、6回の受診日にすべて来院しても、禁煙継続の有無にかかわらず、合計120ユーロの来院費のみが与えられた。
主要アウトカムは、所定の禁煙開始日から、出産前の6回目受診日までの禁煙継続であった。禁煙は、参加者の自己申告による過去7日間の喫煙なし、かつ呼気中一酸化炭素（eCO）≦8ppmと定義された。
喫煙再開までの期間、喫煙欲求、出生時体重も改善
460例の妊婦が登録され、金銭的報奨群に231例、対照群に229例が割り付けられた。全体の平均年齢は29歳で、受診回数中央値は4回であり、両群間に差はなかった。また、就業率は金銭的報奨群が59％（137例）、対照群は65％（148例）であり、婚姻率はそれぞれ18％（41例）および13％（31例）、交際中が71％（163例）および75％（171例）であった。全体の過去7日間の喫煙本数中央値は60本だった。
禁煙継続率は、金銭的報奨群が16％（38/231例）と、対照群の7％（17/229例）に比べ有意に高かった（オッズ比[OR]：2.45、95％信頼区間[CI]：1.34～4.49、p＝0.004）。金銭的報奨群は対照群に比べ、禁煙の点有病率（point prevalence）（4.61、1.41～15.01、p＝0.011）が高く、喫煙再開までの期間中央値（5回目［IQR：3～6］の受診日vs.4回目［3～6］の受診日、p＜0.001）が長く、喫煙欲求（β＝－1.81、95％CI：－3.55～－0.08、p＝0.04）が弱かった。
一方、不良な新生児アウトカム（新生児集中治療室への移送、先天形成異常、けいれん、周産期死亡の複合）のリスクは、金銭的報奨群が2％（4例の新生児）と、対照群の9％（18例の新生児）よりも7％低く、有意な差が認められた（平均群間差：14例、95％CI：5～23、p＝0.003）。
事後解析では、金銭的報奨群で、出生時体重≧2,500gの新生児が多い可能性が示唆された。補正前ORは1.95（95％CI：0.99～3.85、p＝0.055）で有意差はなかったものの、性別で補正後のORは2.05（1.03～4.10、p＝0.041）で有意な差がみられ、性別と早産で補正後は2.06（0.90～4.71、p＝0.086）となった（事後解析であるためデータの解釈には注意を要する）。
重篤な有害事象の発現は両群で同程度であった。引換券の総費用は、金銭的報奨群が4万9,040ユーロ、対照群は1万9,520ユーロであり、2万9,520ユーロの差が認められた。
著者は、「今後の研究では、金銭的な報奨が出産後の禁煙に及ぼす長期的な効果を評価する必要がある」としている。
（医学ライター 菅野 守）
