メルケル細胞がん（MCC）の完全切除後の補助療法として、免疫チェックポイント阻害薬ニボルマブは、補助療法を行わない観察群と比較して、無病生存（DFS）に関する絶対リスクを1年後に9％、2年後には10％低下し、新たな安全性シグナルは認められなかったことから、術後補助免疫療法は臨床的に実行可能と考えられることが、ドイツ・エッセン大学病院のJurgen C. Becker氏らが実施した「ADMEC-O試験」の中間解析で示唆された。研究の成果は、Lancet誌オンライン版2023年7月11日号に掲載された。
ドイツとオランダの無作為化第II相試験
ADMEC-O試験は、ドイツとオランダの20の医療センターで実施された2群を比較する非盲検無作為化第II相試験であり、2014年10月～2020年8月に参加者を登録した（Bristol Myers Squibbの助成を受けた）。今回は、中間解析（データカットオフ日：2022年4月5日）の結果が報告された。
MCCと診断され、試験への登録前に外科的切除術または外科的切除術＋根治的放射線治療を受け、全身状態が良好（ECOG PS 0/1）な患者が、術後補助療法としてニボルマブ480mg（4週ごと、1年間）の投与を受ける群、または補助療法なしで観察を行う群に、2対1の割合で無作為に割り付けられた。
主要評価項目は12ヵ月および24ヵ月の時点におけるDFSであり、副次評価項目は全生存（OS）と安全性であった。
179例（ニボルマブ群118例、観察群61例）を登録した。116例（65％）がStageIII/IV、122例（68％）が65歳以上、111例（62％）が男性だった。切除術後に放射線治療を受けた患者（50％ vs.74％）は観察群で多かった。
OSのデータは未成熟
追跡期間中央値24.3ヵ月（四分位範囲[IQR]：19.2～33.4）の時点で、両群ともDFS期間中央値には未到達であった（群間のハザード比[HR]：0.58、95％信頼区間[CI]：0.30～1.12、p＝0.10）。1年DFS率はニボルマブ群85％、観察群77％、2年DFS率はそれぞれ84％、73％だった。ニボルマブを用いた術後補助療法により、DFSに関する絶対リスクが1年後に9％（95％CI：－2～20）、2年後には10％（－2～24）低下した。
死亡例はニボルマブ群が10例、症例数が半数の観察群は6例で、OSのデータは未成熟であり、結論を出すには不十分であった（OSの結果は最終解析で報告の予定）。
Grade3/4の有害事象は、ニボルマブ群が115例中48例（42％）、観察群は61例中7例（11％）で発現し、31％の差が認められた。
ニボルマブ群では、治療関連有害事象が85例（74％）で発現し、このうち23例（20％）がGrade3/4であった。免疫関連有害事象は70例（61％）でみられ、18例（16％）がGrade3/4だった。ニボルマブ投与中止の原因となった有害事象は25例（22％）で認められ、このうち17例（15％）が治療関連と判定され、6例（5％）はGrade3/4であった。治療関連死の報告はなかった。新たな安全性シグナルは認められなかった。
著者は、「データが十分ではないものの両群ともOS率は約95％であることから、ニボルマブによる術後の免疫療法は生存に明らかな悪影響を及ぼすことはないと示唆される。したがって、この中間解析におけるベネフィットとリスクのバランスを考慮すると、MCCの術後補助免疫療法は実行可能であり、再発リスクを抑制する効果を有すると考えられる」と結論している。
（医学ライター 菅野 守）
