貧困は医療へのアクセスの大きな障壁となり、健康アウトカムの悪化と関連することが知られている。米国・ブリガム＆ウィメンズ病院のSumit D. Agarwal氏らは、現金給付が医療サービス利用と健康にベネフィットをもたらすかを無作為化試験で調べた。現金給付を受けた人では、とくに精神疾患や物質使用障害（substance use disorder：SUD）に関連した理由での救急外来の受診が有意に減少し、入院に至った救急外来の受診の減少や専門外来の受診の増加もみられた。著者は、「試験の結果は、所得支援の提供で貧困を軽減しようとする政策が、健康および医療アクセスに大きなメリットをもたらす可能性があることを示唆するものであった」とまとめている。JAMA誌オンライン版2024年7月22日号掲載の報告。
月額最大400ドルを給付、主要アウトカムは救急外来の受診
本試験は、マサチューセッツ州ボストン近郊の低所得者コミュニティであるチェルシー市が、現金給付を受ける人を抽選により選ぶ無作為化法にて行われた。2020年9月17日に抽選を行い、当選者には市庁舎でデビットカードを配布した。入金は、初回が同年11月24日、その後8ヵ月間に毎月行われ、当選者には月額最大400ドルが給付された。デビットカードの使用はVisaが使える場所ならどこでも可能であった。参加者の医療記録は、複数の医療システムと結び付いていた。
2020年11月24日～2021年8月31日の介入期間にアウトカムを評価。主要アウトカムは、救急外来の受診であった。副次アウトカムは、4つのタイプ別にみた救急外来の受診（入院に至った受診、精神疾患またはSUD［アルコール、薬物］に関連した受診、SUDに関連した受診、回避可能だった救急外来受診［緊急性の低い状況で治療できた可能性のある受診］）、外来全体および専門外来の利用状況、COVID-19ワクチン接種、コレステロール値などのバイオマーカーなどであった。
現金給付により救急外来の受診が有意に減少
抽選に応募したのは2,880例で、平均年齢45.1歳、女性が77％を占めた。
現金給付を受ける群に割り付けられた1,746例は対照群と比較して、救急外来の受診が有意に少なかった（217.1 vs.317.5件/1,000人、補正後群間差：－87.0件/1,000人［95％信頼区間[CI]：－160.2～－13.8］）。これには、精神疾患またはSUD関連の受診（－21.6件/1,000人［－40.2～－3.1］）、SUD関連の受診（－12.8件/1,000人［－25.0～－0.6］）および入院に至った受診（－27.3件/1,000人［－53.6～－1.1］）の減少が含まれた。
現金給付は、すべての外来受診（424.3件/1,000人［95％CI：－118.6～967.2］）、プライマリケア受診（－90.4件/1,000人［－308.1～127.2］）、精神疾患またはSUDの専門外来受診（83.5件/1,000人［－182.9～349.9］）には、統計学的に有意な影響を及ぼさなかった。
その他の専門外来受診は、対照群と比較して現金給付群でより多く（303.1件/1,000人［95％CI：32.9～573.2］）、とくに車を持たない人で多かった。
現金給付は、COVID-19ワクチン接種、血圧、体重、グリコヘモグロビン、コレステロール値には、統計学的に有意な影響を及ぼさなかった。
（ケアネット）
