デンマークにおける全国規模登録ベースの無作為化臨床試験において、慢性疾患を有する青年～中年患者のインフルエンザワクチン接種率は、電子メールを用いたナッジにより有意に上昇することが示された。デンマーク・コペンハーゲン大学のNiklas Dyrby Johansen氏らが、「Nationwide Utilization of Danish Government Electronic Letter System for Increasing Influenza Vaccine Uptake Among Adults With Chronic Disease trial：NUDGE-FLU-CHRONIC試験」の結果を報告した。世界的にガイドラインで強く推奨されているにもかかわらず、慢性疾患を有する若年～中年患者のインフルエンザワクチン接種率は依然として十分とは言えない状況（suboptimal）で、接種率向上のための効果的で柔軟性のある戦略が求められている。本試験の結果を受けて著者は、「費用対効果の高い電子メール戦略は、簡便で柔軟性があり、公衆衛生に大きな影響を与える可能性があることが示された」と述べている。JAMA誌オンライン版10月11日号掲載の報告。
デンマークの約30万例を対象に、電子メールの有無でインフルワクチン接種率を比較
研究グループは、2023年9月24日～2024年5月31日に、18～64歳のデンマーク国民で、デンマーク政府によるワクチン接種プログラムのインフルエンザワクチン無料接種対象者（インフルエンザに感染した場合の有害アウトカムのリスク上昇が知られている慢性疾患を有する）を登録し、通常ケア（対照）群または6つの異なる積極的介入群に、2.45対1対1対1対1対1対1の割合で無作為に割り付けた。
積極的介入群には、ワクチン接種の決断を促すための情報（標準レター：無料であること、慢性疾患患者が接種する場合のリスクの簡単な説明、接種スケジュール、COVID-19ワクチンとの同時接種に関する説明を記述）を電子メールで送付することを基本とし、そのほかに標準レターの10日後の再送信、心血管疾患患者へのベネフィットを強調したレター（CV gain-framing letter）、呼吸器疾患gain-framing letter、積極的な選択/実行を促すレター、損失を強調したレターの送付という6つの異なる介入で構成された。対照群は電子メールなしとした。
すべてのデータは行政の保健登録から取得した。主要アウトカムは2024年1月1日以前のインフルエンザワクチン接種であった。
主要解析は、主要アウトカムについて事前に7種の比較（全介入統合群vs.対照群、および各介入群vs.対照群）を行うことが規定され、各比較について接種率の絶対差および粗相対リスクを算出し、検定は全体でα＝0.05（各比較でα＝0.0071）として評価が行われた。
計29万9,881例（女性53.2％［15万9,454例］、年齢中央値52.0［四分位範囲：39.8～59.0］歳）が、無作為化された。
いずれかの電子メールを受け取った人のほうが接種率は高率
インフルエンザワクチン接種率は、対照群27.9％、全介入統合群（6つのうちいずれかの電子メールを受信した参加者）39.6％であり、全介入併合群で高率だった（群間差：11.7％ポイント、99.29％信頼区間[CI]：11.2～12.2ポイント、p＜0.001）。
介入（各個人宛の電子メール）はインフルエンザワクチンの接種率を有意に上昇し、最も効果が大きかったのは、初回メール送信から10日後に標準レターメールを再送した群（41.8％ vs.27.9％、群間差：13.9％ポイント［99.29％CI：13.1～14.7］、p＜0.001）と、CV gain-framing letterをメールした群（39.8％ vs.27.9％、11.9％ポイント［11.1～12.7］、p＜0.001）であった。
サブグループ解析においても、6つすべての介入群のほうがワクチン接種率を向上することが示された。
（医学ライター 吉尾 幸恵）
