西アフリカのガンビアでは、近年の国際的な取り組みによりマラリアの疾病負担が大幅に軽減されていることが、同国医療研究評議会研究所のSerign J Ceesay氏らが行った調査で確認された。マラリアはアフリカにおける主要疾患であり最大の死因でもある。同国では、マラリア管理の国際的な取り組みや財政支援が強化され、2003年以降、妊婦や5歳以下の子どもに対する介入が増加しているという。Lancet誌2008年11月1日号掲載の報告。
マラリアの指標の変化をレトロスペクティブに解析
研究グループは、ガンビアにおけるマラリアの指標の変化およびこれらの変化の要因、公衆衛生学的な意義について調査した。
マラリアによる入院、死亡、血液検査の結果を確定するために、1つの病院（1999年1月～2007年12月、9年間）および3つの行政区の4つの医療施設（2001年1月～2007月12月、7年間）の原記録についてレトロスペクティブな解析を行った。1施設からは、小児の入院患者のヘモグロビン濃度およびマラリア入院患者の年齢構成に関する付加的なデータが得られた。
陽性率、入院率、死亡率が大幅に改善、マラリア撲滅に向けた施策の検討を
血液検査の記録が完全に残されていた4つの施設では、2003～2007年までにマラリア陽性率がそれぞれ82%、85%、73%、50%低減していた。完全な入院記録が残されていた3施設では、マラリアによる入院率がそれぞれ74%、69%、27%低減した。
2つの施設ではマラリアによる死亡率が、それぞれ100%および90%低減した。2004年以降、全入院の平均ヘモグロビン濃度が12g/L増加し、小児のマラリアによる入院の平均年齢が3.9歳から5.6歳になった。
著者は、「ガンビアにおけるマラリアの甚大な疾病負担は軽減しつつある。今回の結果は、公衆衛生学的な問題としてのマラリア撲滅に向けた施策の検討を促し、正確で継続的な調査の重要性を強調するものである」と結論し、「さらなるマラリアの抑制に向け、継続可能でプロスペクティブなモニタリング法を確立するための積極的な取り組みが求められる」としている。
（菅野守：医学ライター）
