妊娠中の「つわり」は多くの人が経験する症状であるが、中には吐き気や嘔吐が重く、入院が必要になるケースもある。こうした重いつわり（悪阻）で入院した妊婦164人を解析したところ、ヘリコバクター・ピロリ菌（以下ピロリ菌）に対する抗体（IgG）が陽性である人は入院が長引く傾向があることが分かった。妊娠前や妊娠初期にピロリ菌のチェックを行うことで、対応を早められる可能性があるという。研究は、日本医科大学武蔵小杉病院女性診療科・産科の倉品隆平氏、日本医科大学付属病院女性診療科・産科の豊島将文氏らによるもので、詳細は10月6日付けで「Journal of Obstetrics and Gynaecology Research」に掲載された。

　19年にわたり不妊治療を受けていたカップルの男性の精子から、高度な人工知能（AI）を用いたシステムにより2匹の運動能力のある精子を特定。これを卵子に注入したところ、2つの胚が発育し、それを母親に移植した結果、妊娠が成功したとする研究結果が報告された。研究グループは、「この新しい技術は、男性が無精子症である他の不妊カップルにも役立つ可能性がある」と述べている。米コロンビア大学不妊治療センター所長のZev Williams氏らによるこの研究結果は、「The Lancet」11月8日号に掲載された。

1型糖尿病の治療法として、インスリン頻回注射やインスリンポンプが使用されているが、近年は持続血糖モニタリングのデータを利用してインスリンの注入量を自動的に調節するクローズドループ型のインスリン注入システム（クローズドループ療法）が用いられるようになっている。クローズドループ療法は、成人や小児の1型糖尿病の血糖管理に有効であることが報告されているが、妊娠中の1型糖尿病に対しては報告が少なく一定の見解が得られていない。今回1型糖尿病患者の妊娠中の血糖管理におけるクローズドループ療法の効果を検討したCIRCUIT試験の結果が発表された。

　婦人科悪性腫瘍研究機構（JGOG）の子宮体がん委員会副委員長や『子宮体がん治療ガイドライン 2023年版』の作成委員を務める山上 亘氏（慶應義塾大学医学部産婦人科学教室 教授）は、「子宮体癌/子宮内膜異型増殖症に対する任孕性温存治療後の子宮内再発に対する反復高用量黄体ホルモン療法に関する第II相試験」を継続するため、2025年10月16日よりクラウドファンディングを実施。第一目標金額680万円、第二目標金額980万円を達成し、現在、追加支援を募集している。

妊娠から2歳まで（生後1,000日間）の栄養状態は、生涯の心臓代謝システムを形成するきわめて重要な時期（胎児期の疾患起源説/DOHaD）です。中国・香港科技大学のJiazhen Zheng氏らの研究（BMJ誌2025年10月22日号に掲載）は、第二次世界大戦後の英国における砂糖配給制度（2歳未満の乳児に添加糖なし）を「自然実験」として利用し、この幼少期の砂糖制限が成人期の心血管疾患（CVD）リスクを低減することが可能か検証しています。

　英国・ロンドン大学衛生熱帯医学大学院のClaudia Allemani氏らVENUSCANCER Working Groupは、女性に多い3種類のがん（乳がん、子宮頸がん、卵巣がん）の治療提供状況について初めて世界規模で評価した「VENUSCANCERプロジェクト」の解析結果を報告した。低・中所得国では、早期がんと診断された女性がガイドラインに準拠した治療を受けやすくなってはいたが、早期診断される女性の割合は依然として非常に低いままであることを示した。著者は、「解析で得られた知見は、WHOの世界乳がんイニシアチブや子宮頸がん撲滅イニシアチブといった、がん対策への国際的な取り組みの実施とモニタリングを支援する重要なリアルワールドエビデンスである」としている。Lancet誌2025年11月15日号掲載の報告。

　ミスマッチ修復欠損（dMMR）/マイクロサテライト不安定性高（MSI-H）がんは、免疫原性が高く、免疫チェックポイント阻害薬（ICI）への高い反応性が知られている。抗PD-1抗体ニボルマブと抗CTLA-4抗体イピリムマブの併用療法は、CheckMate 8HW 試験により大腸がんにおいて有効性が示されている。一方で、大腸がん以外のがんにおけるdMMR/MSI-H腫瘍を対象としたICI併用の前向き試験はこれまでなかった。 　MOST-CIRCUIT試験は、進行dMMR/MSI-H 非大腸がん に対する抗PD-1/CTLA-4併用の有効性を初めて検証した前向き多施設共同第II相バスケット試験である。Blacktown and Westmead Hospitals（オーストラリア）のMatteo S Carlinoによる報告が、JAMA Oncology誌オンライン版2025年11月13日号に掲載された。

　米国では妊婦の心血管疾患（CVD）リスク因子およびCVDの有病率が上昇してきており、妊娠中や出産後にCVDの合併症を起こす女性も増加している実態が報告された。米マサチューセッツ総合病院のEmily Lau氏らの研究の結果であり、詳細は「Circulation」10月14日号に掲載された。 　研究者らは背景説明の中で、妊産婦死亡の3分の1以上をCVDが占めており、CVDは妊娠を契機に発症する主要な疾患であるとしている。そしてLau氏は、「われわれの研究結果は、リアルワールドにおいて妊娠関連のCVDが増加しているという憂慮すべき傾向を示しており、妊娠前から産後にかけての期間が、妊婦に対してCVD一次予防を実施する重要な機会であることを強調している」と述べている。

　1型糖尿病の妊婦において、クローズドループ型インスリン注入システムの利用（クローズドループ療法）は標準治療と比較して、妊娠中の目標血糖値（63～140mg/dL）達成時間の割合（TIR）を有意に改善させたことが、カナダ・カルガリー大学のLois E. Donovan氏らCIRCUIT Collaborative Groupが行った非盲検無作為化試験「CIRCUIT試験」の結果で示された。高血糖に関連した妊娠合併症は、1型糖尿病妊婦では発生が半数に上る。クローズドループ療法による血糖コントロールの改善は妊娠中以外では確認されているが、妊娠中の試験は限られていた。著者は、「今回の結果は、1型糖尿病妊婦へのクローズドループ療法の実施を支持するものである」とまとめている。JAMA誌オンライン版2025年10月24日号掲載の報告。

　頭痛は、生殖年齢の人にとって社会経済的な負担となる一般的な神経疾患である。しかし、妊娠計画への影響についてはほとんど知られていない。埼玉医科大学の勝木 将人氏らは、日本における学齢期の子供を持つ保護者を対象に、頭痛の特徴と妊娠計画との関連性を調査した。The Journal of Headache and Pain誌2025年7月4日号の報告。 　2024年に新潟県燕市の学校に通う生徒の保護者を対象に、学校を拠点としたオンライン調査をプロスペクティブコホートに実施した。調査項目には、年齢、性別、頭痛の特徴、急性期治療薬および予防薬の使用状況、1ヵ月当たりの頭痛日数（MHD）、1ヵ月当たりの急性期治療薬の使用日数（AMD）、頭痛影響テスト（HIT-6）、Migraine Interictal Burden Scale（MIBS-4）、子供の数を含めた。また、「頭痛のために妊娠を避けているまたは避けたことがありますか」という質問を通して、頭痛が妊娠計画に及ぼす影響についても調査した。この質問に対し「はい」と回答した人は、妊娠回避群と定義された。