日本の認知症施策では、各2次医療圏に1ヵ所以上の認知症疾患医療センターを設置し、地域を問わず専門的な認知症医療サービスへの公平なアクセスを確保することが求められている。新潟医療福祉大学の馬場 美彦氏らは、認知症疾患医療センターの地理的・気候的特性および地理的アクセシビリティを明らかにするとともに、各2次医療圏への設置方針にもかかわらず同施設が未設置である2次医療圏の地理的特性を解明することを目的とし、本研究を実施した。BMJ Open誌2026年8月14日号の報告。

　オーストラリア・Bond UniversityのTiffany Atkins氏らは、片頭痛の治療およびマネジメントにおけるショウガの有効性を明らかにするため、ランダム化比較試験（RCT）のシステマティックレビューおよびメタ解析を実施した。BMJ Evidence-Based Medicine誌オンライン版2026年8月14日号の報告。 　ショウガの単独または補助療法の効果を、プラセボまたは通常の有効対照薬（バルプロ酸、アミトリプチリン、スマトリプタンなど）と比較したRCTを対象とした。2025年3月26日（2026年4月16日に更新）までに公表された研究をPubMed、Embase、CINAHL、PsycINFO、Epistemonikos、Cochrane CENTRALより検索した。採用された対象研究について、引用文献および被引用文献のフォローアップ調査（前方・後方検索）を実施した。2人の著者が独立して文献のスクリーニングとデータ抽出を行い、Cochrane Risk of Bias 2（ROB 2）ツールを用いてバイアスのリスクを評価した。主要評価項目には、治療後の頭痛重症度または疼痛スコア、治療後に疼痛消失または疼痛緩和が得られた患者の割合、片頭痛発作の頻度と持続時間、片頭痛に伴う症状を含めた。ランダム効果モデルを用いたメタ解析を実施し、Grading of Recommendations Assessment, Development and Evaluation（GRADE）手法を用いてエビデンスの確実性を評価した。

　せん妄は、注意・意識・認知機能が急性に変化し、患者の安全や治療経過に影響する。今回、専門チームへの紹介を経て診断されたせん妄には、認知症、せん妄既往歴、大量飲酒が関連することが、2万人超の入院患者を対象とした研究で明らかになった。研究は、奈良県立医科大学附属病院精神医療センターの松田恵美氏、同大学健康管理センター・精神医学講座の山室和彦氏らによるもので、詳細は7月30日付の「PCN Reports」に掲載された。 　せん妄は、入院中の合併症で、短期間に注意力や意識、認知機能の障害が生じ、高齢者や身体的に弱い患者に多い。

　脳に電極を植え込んで電気刺激を与える脳深部刺激療法（DBS）が、外傷性脳損傷（TBI）後の構音障害や嚥下障害の改善を促す可能性が、新たな研究で示された。このDBSは、脳深部の領域である運動視床に低周波の電気刺激を与えるもの。今回の小規模研究では、薬物治療抵抗性の左右非対称な本態性振戦の治療目的でDBS用電極の植え込みを受けた8人を対象に低周波のDBSを行ったところ、顔面筋および口腔咽頭筋の運動出力が増強したことが確認された。さらに、TBI後に重度の構音障害と中等度の嚥下障害を来した患者1人でも、発話や嚥下機能の改善が認められた。

　WeCareAdvisorと呼ばれるウェブベースのアプリを利用することで、介護者は薬に頼らずに認知症の家族によりうまく対処できる可能性が、新たな研究で示された。このアプリは、認知症患者に見られるアジテーションや攻撃性などの行動として現れる症状（以下、行動症状）に介護者が対処するための方法を提供する。アプリの使用により、こうした行動症状の頻度や重症度が有意に低下するわけではないものの、介護者がそれらの症状によって感じる苦痛は時間の経過とともに軽減し、ウェルビーイングも改善することが示されたという。米ドレクセル大学看護・医療専門職学部名誉学部長のLaura Gitlin氏らによるこの研究結果は、8月6日付で「Journal of the American Geriatrics Society」に報告された。

　何かを覚えておくために写真やスクリーンショットを撮る行為は、その場では役に立つかもしれないが、長い目で見ると記憶に悪影響を及ぼす可能性がある。ある体験をしている最中に写真やスクリーンショットを撮ることは、その具体的な情報や出来事が記憶に残りにくくなることと関連しているとする研究が、8月3日付で「Memory & Cognition」に掲載された。論文の筆頭著者である米ニューヨーク州立大学ビンガムトン校心理学分野のSophia Fabrizio氏は、「それらの画像を、記憶を詳しく呼び起こすための手がかりとして積極的に見返さない限り、役に立つ可能性は低いだろう」とニュースリリースで述べている。

　喫煙は、アルツハイマー病の修正可能なリスク因子の1つである。しかし、禁煙後のアルツハイマー病リスク低下の経時的パターンについては依然として不明であった。韓国・慶熙大学のSeong-Ho Moon氏らは、大規模な全国コホートを用いて、継続的な禁煙期間に応じてアルツハイマー病リスクが低下するかどうかを調査した。Alzheimer's Research & Therapy誌オンライン版2026年6月29日号の報告。 　2002～23年の韓国国民健康保険公団（NHIS）のデータベースを用いて、2年ごとの定期健康診断に基づき、長期間にわたり喫煙状況が安定していた成人140万3,636人を特定した。喫煙状況は「非喫煙者」「現在喫煙者」「継続的禁煙者」に分類し、禁煙期間は2年刻みで区分した（2年未満、2～3年、4～5年、6～7年、8年以上）。アルツハイマー病の発症は、NHISへの保険請求が2回以上行われた場合と定義した。人口統計学的因子、生活習慣因子、代謝因子を調整した後、Cox比例ハザードモデルを用いて調整ハザード比（aHR）と95％信頼区間（CI）を推定した。

　高齢者において、高度なケアを必要とする疾患と認知症を合併すると、そのケアは複雑化する。台湾・Changhua Christian Hospitalの氏らは、経管栄養、呼吸器ケア、皮下注射、尿道カテーテル、ストーマケアまたは浣腸、創傷ケア、疼痛管理、透析といった高度なケアを要する患者を対象に、認知症および認知症の行動・心理症状（BPSD）の有病率を明らかにするため、調査を実施した。The Journal of Prevention of Alzheimer's Disease誌オンライン版2026年8月14日号の報告。 　本研究は、台湾全国規模の集団ベース横断調査として実施した。多段階層化系統抽出法を用い、2020年9月〜2022年6月に計1万1,297例の参加者を登録した。

　ナルコレプシータイプ1患者において、経口オレキシン2受容体（OX2R）選択的作動薬オベポレクストンは12週間にわたり、覚醒状態、眠気および情動脱力発作（カタプレキシー）の評価尺度を有意に改善したことが、フランス・Centre Hospitalier UniversitaireのYves Dauvilliers氏らが行った2つの第III相試験「First Light試験」「Radiant Light試験」の結果で報告された。オベポレクストン群では最も一般的な有害事象として、頻尿および一過性の不眠が認められた。ナルコレプシータイプ1は、日中の過度の眠気、カタプレキシー、睡眠分断、および入眠時や覚醒時の幻覚などで特徴付けられる。オベポレクストンは第II相試験で、ナルコレプシータイプ1の症状を軽減することが示されていた。NEJM誌オンライン版2026年9月9日号掲載の報告。

高齢化に伴い認知症の負担は増大しており、とくに糖尿病患者ではリスクが高いことが知られている。一方、LDLコレステロールは認知症の修正可能なリスク因子として注目されている。そこで、デンマーク・Copenhagen University Hospital-Herlev and GentofteのTummas Ternhamar氏らは、2型糖尿病診断後のスタチン開始時期と認知症リスクとの関連を検討した。その結果、診断後1年以内の「スタチン早期開始」が、全認知症リスクの有意な低下と関連することが示された。本結果は、2026年8月28～31日にドイツ・ミュンヘンで開催されたEuropean Society of Cardiology 2026（ESC2026、欧州心臓病学会）で発表され、The Lancet Regional Health Europe誌オンライン版2026年8月27日号に掲載された。