認知症高齢者5人に1人が抗コリン薬を使用

　

　認知症を有する人に対する抗コリン薬の使用は、認知機能に悪影響を及ぼす。しかし、米国のコミュニティベースにおける認知症高齢者の抗コリン薬治療の頻度やその使用に関連する因子については、これまでほとんど検討されていなかった。米国・ヒューストン大学のSneha D. Sura氏らは、認知症高齢者における抗コリン薬の使用状況と使用に関連する因子を明らかにすることを目的に、米国民の非入院患者の代表的な集団であるMedical Expenditure Panel Surveys （MEPS）の2005～2009年のデータをレトロスペクティブに解析した。その結果、認知症高齢者の5人に1人が抗コリン薬を使用しており、その使用に気分障害、尿失禁および居住地域が関連していることを報告した。Drugs & Aging誌オンライン版2013年7月24日号の掲載報告。

　地域在住の65歳以上の認知症患者を対象に、研究期間中の抗コリン薬の毎年の使用頻度、抗コリン薬使用に関連する因子について評価した。Anticholinergic Drug Scale（ADS）を用いて抗コリン薬を特定し、臨床的に意味のある抗コリン薬の使用（ADSレベル2または3）と関連する予測因子を明らかにするため、Anderson Behavioral Modelの概念的枠組みの範囲で多重ロジスティック回帰解析を実施した。

　主な結果は以下のとおり。

・MEPSの研究期間中、認知症高齢者は年間で合計156万人（95％信頼区間[CI]：134～173万人）いることが認められた。
・認知症高齢者の約23.3 ％（95％CI：19.2～27.5）が、臨床的に意味のある抗コリン薬の使用（ADSレベル2または3）を行っていた。
・抗コリン薬の使用を必要とする因子の中でも、気分障害（オッズ比[OR]：2.19、95％CI：1.19～4.06）と尿失禁（同：6.58、2.84～15.29）に対して、より抗コリン薬を使用する傾向がみられた。
・より高用量の抗コリン薬を使用する確率は、北東地域に在住している患者に比べ西部地域に在住している患者のほうが有意に低かった（OR：0.41、95％CI：0.17～0.95）。
・以上より、認知症高齢者の5人に1人が臨床的に意味のある抗コリン薬の使用を行っていることが明らかになった。また、気分障害、尿失禁および居住地域が抗コリン薬の使用と有意に関連していることが示された。
・この結果を踏まえて、著者は「臨床的に意味のある抗コリン薬に焦点を当て、薬物使用の質改善に向け一丸となった努力が求められる」と提言している。

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（ケアネット）