英国・イースト・アングリア大学のKathryn Richardson氏らによる症例対照研究の結果、うつ病、泌尿器系およびパーキンソン病の治療に用いられる抗コリン薬の使用が、将来的な認知症発症と強く関連していることが明らかとなった。この関連は、認知症と診断される15～20年前の曝露でさえ観察されたという。ただし、消化器および心血管系の抗コリン薬では認知症との明らかな関連は認められなかった。これまで、抗コリン作用のある薬剤の使用が、短期的な認知障害と関連があることは知られていた。しかし、報告されている抗コリン薬の使用と将来的な認知機能低下や認知症発症との関連が、抗コリン作用に起因するかどうかは不明であった。BMJ誌2018年4月25日号掲載の報告。
認知症患者約4万例と対照約28万例で抗コリン薬の曝露認知症リスクを評価
研究グループは、さまざまなクラスの抗コリン薬の曝露期間および曝露量と、その後の認知症発症との関連を評価する目的で、症例対照研究を行った。英国プライマリケア医の電子カルテを含むデータベース（Clinical Practice Research Datalink：CPRD）を用い、2006年4月～2015年7月に認知症と診断された65～99歳の患者4万770例と、認知症と診断されていない対照28万3,933例を特定し、Anticholinergic Cognitive Burden（ACB）スケールで分類された抗コリン薬の1日投与量について、曝露期間中全体およびサブクラス別に比較した。認知症と診断される4～20年前の抗コリン薬の処方が含まれた。
主要評価項目は、患者背景等の共変量について調整した認知症発症のオッズ比とし、多変量条件付きロジスティック回帰分析を用いて解析した。
うつ病、泌尿器系、パーキンソン病治療の抗コリン薬で認知症リスクが増大
曝露期間中、ACBスコア3（明らかな抗コリン作用）に分類される抗コリン薬を1つ以上処方されていたのは、認知症患者1万4,453例（35％）、対照8万6,403例（30％）で、ACBスコア3の抗コリン薬の調整オッズ比は1.11（95％信頼区間[CI]：1.08～1.14）であった。認知症は、ACBスコアの平均値の増加と関連していた。
薬剤のクラス別では、ACBスコア3および1の消化器系薬や、ACBスコア1の心血管系薬の使用においては、認知症との明確な関連はみられなかった。
一方、ACBスコア3に分類される抗うつ薬・泌尿器系治療薬・抗パーキンソン病薬は、曝露が大きいほど認知症のリスクの増大がみられ、その関連性は認知症発症の15～20年前の抗コリン薬の曝露でも認められた。
（医学ライター 吉尾 幸恵）
