米国コロラド大学のChristopher H Lieu氏らは、切除不能大腸がんの全生存（OS）や無増悪生存（PFS）において、年齢が予後予測因子となるかどうかを検討した。その結果、切除不能大腸がん患者では、若年齢と高年齢がOSとPFSの低さと関連し、若年者と高齢者が高リスク集団である可能性が示唆された。Journal of Clinical Oncology誌オンライン版2014年7月7日号に掲載。
著者らは、ARCAD（Aide et Recherche en Cancerologie Digestive）のデータベースより、1次治療の第III相試験24試験における18歳以上の大腸がん患者2万23例を抽出、分析した。年齢による影響、年齢・性別・全身状態（PS）・転移部位との相互作用について、治療アームで層別化されたCox比例ハザードモデルを使用して評価した。
主な結果は以下のとおり。
・患者の平均年齢は62歳、50歳以下は3,051例（15％）であった。
・単変量Coxモデルでは、OS（p＜0.001）、PFS（p＜0.001）のいずれにおいても年齢が予後予測因子であり、若年および高齢になるほどリスクが高いU字型を示した。
・リスクが最低となる年齢（OSでは57歳前後、PFSでは61歳前後）の患者と比較して、最も若い患者（18歳）では死亡リスク増加が19%（95％CI：7〜33％）、進行/死亡リスク増加が22％（95％CI：10～35％）であった。最も高齢の患者群（90歳）は死亡リスク増加が42％（95％CI：31～54％）、進行/死亡リスク増加が15％（95％CI：7～24％）であった。この関係は、追跡期間の初年度において顕著であった。
・多変量解析で、年齢は、PS・性別・各部位への転移の有無による調整後も、OSでは若干有意（p＝0.08）、PFSでは有意なままであった（p＝0.005）。
・年齢による影響は、転移部位、登録年、受けた治療、バイオマーカーの変異状態で差は認められなかった。
（ケアネット 金沢 浩子）
