神経障害性疼痛を伴う慢性腰痛（CLBP-NeP）の治療におけるプレガバリン（商品名：リリカ）の費用対効果について、東京大学大学院 薬学系研究科・薬学部 准教授の五十嵐 中氏らが、公的医療費支払者および社会の視点から分析した。日常的な臨床診療のデータと仮定を用いた結果、わが国においてCLBP-NePに対するプレガバリンによる治療は、費用対効果が良好であることが示されたという。ClinicoEconomics and Outcomes Research誌オンライン版2015年10月7 日号の掲載報告。
研究グループは、CLBP-NePに対するプレガバリンと通常治療の費用対効果を、増分費用対効果比（ICER）を用いて検討した。
効果はEQ-5D-5L調査より算出した質調整生存年（QALYs）で測定し、医療費および生産性損失を算出して、状態遷移モデル（軽度、中等度および重度疼痛の状態推移を表す）を用いた12ヵ月間のコホートシミュレーションを行った。疼痛重症度の分布は8週間の非介入研究から、また、各重症度に関する直接医療費を推計するための医療資源の消費は医師調査から得た。
1QALY獲得当たりのICERを算出するとともに、感度解析を行った。
主な結果は以下のとおり。
・直接医療費および入院費はいずれも、通常治療群と比較してプレガバリン群が低かった。
・基本ケースにおいて、プレガバリンによる1QALY獲得当たりのICERは、公的医療費支払者の立場で約202万5,000円、社会の立場（生産性損失に関連した間接費を含む）で143万5,000円であった。
・非介入研究から得られた術後疼痛スコア、最初の疼痛重症度レベルおよび現時点のEQ-5D-5Lスコアに関する代替値を使用した感度解析により、費用対効果解析の結果の頑健性が認められ、ICERsは基本ケースと類似していた。
・費用対効果受容曲線を描出した結果、プレガバリンの費用対効果が良好となる確率は高かった（≧75％）。
（ケアネット）
