若年性認知症（65歳未満で発症する認知症）は、患者や家族の就労に影響を及ぼす。医療経済研究機構の佐方 信夫氏らは、勤労者自身やその家族が若年性認知症と診断を受けた後、どの程度離職するかを明らかにするため検討を行った。Journal of Alzheimer's Disease誌2017年11月7日号の報告。
レセプトデータベースを用いて、2013年4月～2015年6月に新たに認知症と診断された、勤労者40～59歳143例および、勤労者の家族40～59歳77例を対象に、コホート研究を行った。若年性認知症を有さない対照群として、若年性認知群と年齢・性別が近似した勤労者715人および家族385人を抽出し、認知症群1人に対照群5人をマッチングさせ、2016年6月までフォローアップを行った。主要アウトカムは、診断から対象者が離職（保険組合の脱退）するまでの期間とした。
主な結果は以下のとおり。
・若年性認知症と診断された勤労者143例と対照群の年齢中央値は53歳（四分位範囲：48～57歳）、女性の割合は13％であった。勤労者の家族で若年性認知症と診断された77例と対照群の年齢中央値は53歳（四分位範囲：50～56歳）、女性の割合は97％であった。
・離職イベントのないフォローアップ期間の中央値は、勤労者で625日（四分位範囲：477～807日）、勤労者の家族で612日（四分位範囲：492～774日）であった。
・1年後の離職率は、若年性認知症の勤労者で14％（95％CI：8.1～19.5％）であり、若年性認知症でない勤労者（7.3％、95％CI：5.3～9.2％）と比較し、2倍高かった（HR：2.26、95％CI：1.47～3.47）。
・家族に若年性認知症患者がいる場合といない場合における、勤労者の1年後の離職率は同程度であった（若年性認知症の家族あり［離職率：7.8％、95％CI：1.6～13.9％］、若年性認知症の家族なし［離職率：6.5％、95％CI：4.0～8.9％］、HR：1.19、95％CI：0.63～2.25）。
著者らは「本研究は雇用力のある大企業の従業員を調べているが、若年性認知症と診断された勤労者の14％は、診断の1年後に離職しており、若年性認知症でない勤労者と比較し、離職率は2倍高かった。医療従事者は、患者が若年性認知症と診断された最初の時点より、できる限り就労を継続できるよう、もしくは代替となる活動を見つけられるように、患者とその家族に対して提案とサポートをすることが重要である」としている。
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