コロナ罹患後症状（コロナ後遺症、long COVID）に関するエビデンスは、これまでそのほとんどが感染後1年内のものだった。感染流行から時間が経過し、2年間の追跡データが発表された。米国・VAセントルイス・ヘルスケアシステムのBenjamin Bowe氏らによる本研究は、Nature Medicine誌オンライン版2023年8月21日号に掲載された。
研究者らは米国退役軍人データベースから13万8,818例の感染群と598万5,227例の非感染の対照群からなるコホートを2年間追跡し、死亡と事前に規定した80の急性期後遺症のリスクを推定した。感染群は、急性期における入院の有無でさらに分析した。
主な結果は以下のとおり。
・感染群は平均年齢60.91歳（SD：15.96）、13万8,818例のうち非入院が11万8,238例、入院が2万580例であった。対照群は平均年齢62.82歳（SD：16.84）であった。
・感染群の死亡リスクは、非入院例では感染後6ヵ月を超えると有意な増加はなかったが、入院例では2年間を通じて有意に増加したままであった。
・80の後遺症のうち、非入院例は2年後に69％が対照群との有意差がなくなったのに対し、入院例は35％にとどまった。
・2年間の累積で、急性期後遺症による障害調整生存年（DALY：疾患により失われる健康寿命）は、非入院例は1,000人当たり80.4（95％信頼区間[CI]：71.6～89.6）、入院例は642.8（95％CI：596.9～689.3）であった。損失の多くは感染後1年目に発生したが、2年目の発生も一定数あった（非入院例25.3％、入院例21.3％）。
著者らは、「後遺症リスクの多くは感染後2年で減少したが、入院例ではその減少が顕著ではなかった。急性期後遺症による健康喪失の累積負担は大きく、感染者の長期的ケアに注意を払う必要がある」としている。
（ケアネット 杉崎 真名）
