2023年10月19日、ファイザーは、「20年ぶりの疫学調査でわかった、過活動膀胱の最新実態と治療のこれから」と題したメディアセミナーを開催した。
過活動膀胱（OAB）は尿意切迫感を必須の症状とする症状症候群で、現在、1,000万人程度の患者がいると推計されている。その中でも、尿失禁は医師に相談しにくいことから、とくに女性では受診への抵抗感が強いとの報告もあり、症状があっても受診に至らないことや、患者と医師の間で診断や治療への認識に大きな差があることなどがOABの課題とされる。本セミナーでは、約20年ぶりに実施された下部尿路症状の疫学調査の結果について、日本大学医学部 泌尿器科学系 泌尿器科学分野 主任教授の高橋 悟氏が解説した。また、Ubie（ユビー）の代表取締役を務める阿部 吉倫氏が、OABの受診率向上におけるデジタルツールの可能性について語った。
OAB診断時の検査は主に尿検査と超音波検査
OABは、尿意切迫感を必須症状とし、通常は頻尿や夜間頻尿を伴う症状症候群である。診断は尿意切迫感などの症状に基づくが、その際は過活動膀胱症状質問票が有用とされる。また、尿検査で血尿や膿尿、細菌感染の有無を確認するほか、超音波検査により残尿や膀胱の状態、がんや結石の有無を確認する。診断時の検査に対して怖いイメージを持ってしまっている患者もいるが、通常は痛みも伴わず負担が軽い検査で済むことが多い。
OAB患者の受診率の低さが以前からの課題
本邦では2002年に下部尿路症状に関する初めての疫学調査が実施され、OABの有病率などが報告された。当時の調査では、全国の住民台帳から抽出した40歳以上の男女1万96人を対象とし、そのうち4,570人（男性60％）を解析対象とした。解析対象の平均年齢は60.6歳で、範囲は40～100歳であった。また、OABの定義は「排尿回数が1日8回以上かつ尿意切迫感が週1回以上ある場合」とされた。
2002年の調査の結果では、40歳以上の男女でOABに該当する人は全体で12.4％とされ、加齢に伴いその割合は高くなった。また、40歳以上でOAB症状を有する人は、全国で約1,000万人と推計された。一方で、OAB患者のうち医療機関を受診していたのは22.7％にとどまり、とくに女性では7.7％と受診率が低いことが明らかとなった（男性の受診率は36.4％）。この結果について高橋氏は、「女性は男性と比べて泌尿器科への受診に抵抗感を持ってしまっている」と語った。
20年前からの課題は依然として存在
2002年の調査以降、本邦では長らく、下部尿路症状に関する疫学調査は行われてこなかった。しかし、日本排尿機能学会の前身である神経因性膀胱研究会が発足されてから50年の節目となる2023年において、インターネット上での約20年ぶりの現状調査が実施された。本調査では、20～99歳の合計6,000人（男女：各3,000人）が対象とされ、2002年の調査では対象でなかった20代と30代が追加された。また今回の調査におけるOABの定義は、「『尿意切迫感が週1回以上』に加えて、『昼間排尿回数が8回以上/夜間排尿回数が1回以上/切迫性尿失禁あり』のいずれかを満たす場合」とされた。
その結果、全体のOABの有症率は11.7％で、2002年の調査と同様に40歳以上に絞ると有症率は13.6％であった。また、夜間排尿回数や尿意切迫感、切迫性尿失禁などの有症状率は加齢と共に増加していた。一方で、OAB患者の受診率は男性で20.6％、女性で10.0％であり、2002年の調査と比較して大きな改善はみられなかった。高橋氏は「OABや下部尿路症状の診断に、侵襲的なものや恥ずかしさを伴う検査はなく、気軽に相談してほしい。そして、OABは医師に相談することで治療が可能な疾患であることを知ってほしい」と語った。
患者体験の変化によりOAB患者の受診を促す
続いて阿部氏が、患者の受診率が低いOABの現状に対し、医療AIをどのように役立てることができるかについて語った。OABの課題には、「患者が自身の症状を病気と認知しておらず、加齢などが原因と思い込み、治るものと思っていない」「恥ずかしさにより受診をためらう人が多い」という2点があるという。
それを踏まえて阿部氏は、Ubie社の開発したAIを使った症状検索エンジン「ユビー」を活用した、適切な医療へのアクセス支援に向けた取り組みについて解説した。「ユビー」では、患者が自身の症状を入力することで、関連した参考病名を知ることができるほか、適切な診療科および近隣の医療機関を確認することもできる。
阿部氏によると、患者が症状と病気をひも付けて疾患の認知度を高めると、自身の疾患に対する納得度が醸成され、受診への不安を取り除くことができるという。実際にOAB患者に対して行ったアンケート調査では、「ユビー」に症状を入力して病気の可能性を感じたことや参考病名を見たことが患者の受診意欲の向上に寄与したとされ、OAB有症率が高い60代以上でも「ユビー」を利用して受診意欲が高まったという結果が明らかになったという。最後に阿部氏は、「泌尿器患者とかかりつけ医、専門病院、製薬企業をつなげたエコシステムを構築することで、誰もが適切な医療に出合える世界を目指したい」と語った。
（ケアネット 生島 智樹）
