疫学データを収集するために実施されるアンケート調査は、誤分類を起こす可能性がある。大阪・富永病院の竹島 多賀夫氏らは、頭痛に関するアンケートを分析し、どの質問が片頭痛以外の分類につながっているかを評価した。BMC Neurology誌2024年5月25日号の報告。
19〜74歳の個人医療請求データと組み合わせた匿名調査をDeSCヘルスケアより入手し、一次性頭痛障害（片頭痛、緊張型頭痛、群発性頭痛、その他の頭痛障害）の患者割合を調査した。片頭痛を判定する6つの基準を用いて、その他の頭痛障害を有する人が、アンケートにどのように回答したかを調査した。
主な結果は以下のとおり。
・回答者2万1,480人のうち、頭痛があると回答した人は7,331人（34.0％）であった。
・片頭痛が691人（3.2％）、緊張型頭痛が1,441人（6.7％）、群発性頭痛が21人（0.1％）、その他の頭痛障害が5,208人（24.2％）であると回答した。
・その他の頭痛障害を有する人を分析すると、上位3つの基準は、頭痛関連症状＋疼痛部位（7.3％）、頭痛関連症状＋日常生活における頭痛重症度の変化（6.4％）、頭痛関連症状＋疼痛部位＋日常生活における頭痛重症度の変化（8.8％）であった。
・頭痛関連症状は、肩こり（13.6％）、首こり（9.4％）、悪心・嘔吐（8.7％）、光恐怖症（3.3％）、音恐怖症（2.5％）であった。
著者らは、「質問票で診断された片頭痛の有病率は、予想よりもはるかに低く、その他の頭痛障害の有病率は、予想よりも高かった。これは、誤分類によるものであり、問診で明らかになるはずの片頭痛の特徴のいくつかをアンケートで特定できていなかったことが原因であると考えられる。そのため、アンケートは慎重に設計する必要があり、医師は患者との半構造化面接を行う際の質問の仕方や記録方法について教育を受ける必要があり、これを実践することで、光恐怖症や音恐怖症などの症状についてもより正確な情報が得られる可能性がある」としている。
（鷹野 敦夫）
