人と交流する機会など、社会とのつながりが減少し、社会的に虚弱な状態にあることを「社会的フレイル（social frailty）」という。新たな研究の結果、この社会的フレイルにより、死亡のリスクは1.96倍、要介護などの機能障害が発生するリスクは1.43倍に上昇することが明らかとなった。徳島大学大学院医歯薬学研究部の後藤崇晴氏らによる研究であり、「Scientific Reports」に2月10日掲載された。
社会的フレイルや社会的孤立は高齢期に引き起こされやすいが、一人暮らしや、経済的困窮などの社会的問題とも関係するとされる。また社会的フレイルは、うつ状態や認知機能の低下などの「精神・心理的フレイル」、運動能力や筋力などが衰える「身体的フレイル」にも影響を及ぼす。これまでにフレイルに関して多くの研究が報告されているものの、社会的フレイルと健康状態との関連について、体系的な分析は行われていなかった。
そこで著者らは、文献データベースを用いた検索およびハンドサーチにより、社会的フレイルと総死亡（全死因による死亡）または機能障害との関連が研究された英語の論文を収集した。機能障害に関しては、介護保険の利用開始や日常生活活動（ADL）の低下などにより機能障害の発生が評価された研究を対象とした。
その結果、社会的フレイルと総死亡に関する研究が6件（前向きコホート研究5件、後ろ向きコホート研究1件）抽出された。これらは2013年～2022年に発表され、3件が日本の研究だった。6件のうち4件は、社会的フレイルは総死亡と有意に関連すると報告していたが、2件では有意な関連は報告されなかった。その他に、総死亡に加えて機能障害についても評価した日本の前向きコホート研究（2018年）は、社会的フレイルが総死亡および機能障害の有意なリスク因子であることを示していた。
社会的フレイルと機能障害との関連については、2014年～2022年に発表された研究が8件（前向きコホート研究4件、横断研究4件）抽出され、そのうち3件が日本の研究だった。8件中1件は、社会的フレイルは手段的ADL（IADL）の障害に影響を与えないとしていた。残りの7件は、社会的フレイルがADLまたはIADLと有意に関連することを示していた。
次に、総死亡に関する研究6件のメタアナリシス（統合解析）を行った結果、社会的フレイルにより総死亡のリスクが1.96倍（ハザード比1.96、95％信頼区間1.20～3.19）有意に上昇することが明らかとなった。ただし、これらの研究間の異質性（ばらつき）は高かった。社会的フレイルと機能障害との関連については、2件のハザード比、3件のオッズ比を統合し、それぞれ1.43（95％信頼区間1.20～1.69）、2.06（同1.55～2.74）という結果が得られた。これらの研究間の異質性は低かった。
著者らは、以上のシステマティックレビューとメタアナリシスの結果から、「社会的フレイルは総死亡および機能障害のリスクと有意に関連する」と結論付けている。また、高齢者では社会的フレイルの頻度が8.4％～11.1％と報告されていることに言及し、「社会的フレイルに関する議論は極めて重要だ」と指摘している。
[2024年3月18日/HealthDayNews]Copyright (c) 2024 HealthDay. All rights reserved.利用規定はこちら
