小児期にてんかんを発症した人の死亡率は、一般集団死亡率と比べて3倍高く、てんかんに関連した死亡リスクが55％を占めることが明らかになった。フィンランド・トゥルク大学病院小児神経科部門のMatti Sillanpaa氏らによる住民ベースのコホート研究の結果による。これまで、小児期にてんかんを診断された患児の長期死亡率を前向きに追跡した研究はほとんど行われていなかった。NEJM誌2010年12月23日号掲載より。
フィンランドの小児245例を40年間追跡
Sillanpaa氏らは、小児期にてんかんと診断されたフィンランド居住の患者の長期死亡率を調査した。
被験者は、1964年に診断された245例（16歳未満）で、40年間追跡し、発作の転帰と死亡率（原因不明の突然死も含む）を評価した。評価は、集団剖検率が非常に高く、ほぼ全例において特異的診断が可能だった。
遠隔症候性てんかん例の死亡率は37％
結果、追跡40年間での死亡は60例（24％）で、死亡率は一般集団の予測される年齢・性補正後死亡率の3倍であった。
死亡60例のうち、てんかん関連の死亡は33例（55％）を占めた。内訳は、原因不明の突然死が18例（30％）、発作確定例・ほぼ確定例が9例（15％）、不慮の溺死例6例（10％）だった。
5年終末期寛解（例：死亡・最終追跡調査時に5年以上発作がなかった）を得られなかった被験者は107例いた。そのうち死亡は51例（48％）だった。
また遠隔症候性てんかん例（例：事故などで脳が重大な神経障害・損傷を負い、いったん脳が安定後、自発的におきる発作例）においても、特発性・潜因性てんかん例と比べて死亡リスクの増大が認められた（37％対12％、P＜0.001）。なお14歳未満の特発性・潜因性てんかん被験者で、原因不明の突然死例はなかった。
（武藤まき：医療ライター）
