16歳の時点で自傷行為を行ったことのある人は、その後にメンタルヘルス面の問題やアルコールなどの物質の有害使用、および自傷行為のリスク増大と関連していることが明らかにされた。こうした関連は、とくに自殺念慮がある自傷行為経験者で強かったという。英国・ブリストル大学のBecky Mars氏らが、4,799例を対象とした追跡試験の結果、報告したもので、これまで青少年期の自傷行為と長期の臨床的・社会的アウトカムとの関連については明らかにされていなかった。BMJ誌オンライン版2014年10月21日号掲載の報告より。
1991～1992年出生コホートのうち16歳時アンケート回答者4,799例を追跡
Mars氏らは、英国住民ベース出生コホート試験「The Avon Longitudinal Study of Parents and Children」（ALSPAC）を基に、約1万4,000人の1991～1992年出生コホートを対象とした試験を行った。同コホートのうち、16歳時点で自傷行為に関する詳細な質問票に回答した4,799例について追跡試験を行った。
主要評価項目は、18歳時に行われたコンピュータによるClinical Interview Schedule Revised（CIS-R）を用いた、うつ病性障害や不安障害などのメンタルヘルス面での問題の有無。合わせて、アルコールや大麻、喫煙などの使用に関する自己申告による調査結果だった。さらに学業成績（16歳と19歳時）、仕事上の成果（19歳時）、自傷行為（21歳時）に関する評価も行った。
自殺念慮があり自傷行為をした16歳、18歳でうつ状態が約4倍に
結果、16歳の時点で、自殺念慮の有無にかかわらず自傷行為を行った人は、将来的なメンタルヘルス面での問題、自傷行為、薬物乱用のリスクが増大した。
その中でも、自殺念慮があり自傷行為を行った人では、そうした関連がより強く認められた。具体的には、16歳の時点で自殺念慮がなく自傷行為を行った人の自傷行為のない人に対する、18歳時点でのうつ状態オッズ比は、2.21（95％信頼区間：1.55～3.15）だったのに対し、自殺念慮があり自傷行為を行った人は、3.94（同：2.67～5.83）だった。
また、自殺念慮あり自傷行為は、学業や仕事の成果の低さとも関連していることが認められた。
著者は、「所見は、青少年期の自傷行為者を早期に見いだし、治療を行うことの必要性を強調するものだった」とまとめている。
（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）
