株式を上場する米国医療関連企業のうち、役員に医学部長や非営利病院の最高経営責任者（CEO）など、学術機関に関与する人を含んでいるのは、4割余りであることが判明した。また、そうした企業からの年間報酬額の中央値は、約20万ドル弱、供与された株式の中央値は5万株であるという。米国・ピッツバーグ大学医療センターのTimothy S. Anderson氏らが横断研究を行い、明らかにした。BMJ誌オンライン版2015年9月29日号掲載の報告。
米国医療関連企業の管理職、3,434人を対象に調査
Anderson氏らは、2013年にNASDAQまたはニューヨーク証券取引所に上場していた米国医療関連企業を対象に、学術的指導者や大学教授、理事などが役員メンバーである企業の割合や特徴、報酬額などについて調査を行った。
調査の対象となったのは、製薬企業、バイオテクノロジー企業、医療機器・用品企業、医療ケアプロバイダーの管理職3,434人だった。
NIH助成を受ける医学部19校の学長なども
対象企業のうち、同研究の条件に合ったのは446社で、うち442社（99％）が役員情報を公開していた。そのうち180社（41％）が、学術機関に関与する279人を管理職としていた。
それら管理職の関与する非営利学術機関は85ヵ所で、地理的に広範囲にわたっていた。また、米国立衛生研究所（NIH）の助成する上位20の医学部のうちの19校や、US News誌が優れた病院だと認めた17ヵ所の病院すべてが含まれていた。
279人のうち、教授は121人、医療システムのCEOは17人、副会長または執行役員は11人、大学の学長、総長、副総長は15人、医学部長（medical school deans or presidents）は8人だった。
また、企業がそうした管理職に支払った報酬額総額は、5,499万5,786ドルで、1人当たり報酬額の中央値は19万3,000ドルだった。さらに、企業から与えられた株式は、合わせて5,983万1,477株で、1人あたり中央値は5万699株だった。
（當麻 あづさ：医療ジャーナリスト）
