妊娠前3ヵ月～妊娠初期に経口避妊薬を服用していても、重大先天異常のリスク増大は認められなかったことが、米・ハーバード大学公衆衛生院のBrittany M Charlton氏らによるデンマーク各種全国レジストリを用いた前向き観察コホート研究の結果、明らかとなった。経口避妊薬使用者の約9％は服用1年目で妊娠するとされる。その多くは妊娠を計画し経口避妊薬の服用を中止してから数回の月経周期での妊娠であるが、胎児への外因性ホルモンの影響と先天異常との関連については明らかとはなっていない。BMJ誌オンライン版2016年1月6日号掲載の報告。
デンマーク出生登録の約88万人で経口避妊薬曝露と先天異常リスクの関連を調査
研究グループは、妊娠前後の経口避妊薬の使用が重大先天異常のリスクと関連しているかどうかを検討する目的で、デンマークで生まれたすべての単胎児を含む医療出生登録を用い、1997年1月1日～2011年3月31日に生まれた、既知の原因（胎児性アルコール症候群など）あるいは染色体異常による先天異常児を除く生産（live-born）児88万694例を対象に、前向き観察コホート研究を行った。
患者登録（Danish National Patient Registry）にて先天異常について追跡調査するとともに、処方登録（Danish National Prescription Register）にて経口避妊薬への曝露について評価。経口避妊薬は最後の処方日まで服用されたものと見なし、使用の有無と時期により、まったく未使用（非使用群）、受胎前3ヵ月以内非使用（直前非使用群）、受胎前0～3ヵ月以内使用（直前使用群）、受胎後使用（妊娠初期使用群）に分類した。
主要評価項目は、出生後1年以内に診断された重大先天異常（European Surveillance of Congenital Anomaliesの分類による）で、ロジスティック回帰分析にて有病オッズ比を算出し評価した。
対非使用の重大先天異常の有病オッズ比、直前使用0.98、妊娠初期使用0.95
経口避妊薬の曝露については、非使用群21％（18万3,963例）、直前非使用群69％（61万1,007例）、直前使用群8％（7万4,542例）、妊娠初期使用群1％（1万1,182例）であった。
対象コホート88万694例中、2.5％（2万2,013例）が生後1年以内に重大先天異常と診断された。出生児1,000人当たりの重大先天異常有病率に群間差はみられず（非使用群25.1、直前非使用群25.0、直前使用群24.9、妊娠初期使用群24.8）、直前非使用群と比較して直前使用群（有病オッズ比：0.98、95％信頼区間[CI]：0.93～1.03）および妊娠初期使用群（同：0.95、95％CI：0.84～1.08）で、重大先天異常の増加は認められなかった。先天異常サブグループ別（四肢欠損など）の解析でも、有病率の増大は認められなかった。
処方箋通りに経口避妊薬が服用されていたかどうかは不明で、交絡因子の残存の可能性や葉酸に関する情報不足など研究の限界はあるものの、著者は「今回の結果は、経口避妊薬の使用に関して患者と医療従事者を安心させるものである」とまとめている。
（医学ライター 吉尾 幸恵）
