カナダ・サニーブルック保健科学センターのJonathan S. Zipursky氏らは、出産後の母親へのオピオイド処方が、児の有害アウトカムの短期的リスクを増加させるかどうかを検討する住民ベースコホート研究を行い、両者間に関連はないことを明らかにした。北米では、ほとんどの母親が出産後に母乳で育児を開始する。乳児の呼吸器系または中枢神経系の抑制を引き起こすと予想されない量ではあるが、すべてのオピオイドは母乳へ移行する。母乳で育てられた乳児のオピオイド毒性に関する報告が散見されているが、母乳中のオピオイドを大量摂取したためと考えられていた。BMJ誌2023年3月15日号掲載の報告。
出産後7日以内のオピオイド処方と乳児の30日以内有害アウトカムを検討
研究グループは、ICES MOMBABY（カナダ・オンタリオ州の全出生児とその母親の98％以上を特定可能）、Narcotics Monitoring Systemなどの各種データベースを用い、2012年9月1日～2020年3月31日の期間にオンタリオ州の病院で出産し7日以内に生存退院した母子86万5,691組を特定し、退院後7日以内にオピオイドが処方された母親とその児（処方群）、ならびに処方群の母親と年齢、出産年、分娩様式などを傾向スコアマッチング法で適合させた、オピオイドが処方されなかった母親とその児（非処方群）について解析した。
主要アウトカムは、指標日（オピオイド処方群は処方日、非処方群は処方群とマッチさせた模擬的な日付）から30日以内の乳児の入院、副次アウトカムは同期間の乳児の救急外来受診、すべての外傷による入院、新生児集中治療室（ICU）への入室、蘇生または呼吸補助を伴う入院、全死因死亡とした。解析には、Cox比例ハザード回帰モデルを使用した。
死亡を含む有害アウトカムに有意差なし
オピオイド処方群8万5,675例（オピオイドを処方された母親8万5,852例の99.8％）と、非処方群8万5,675例が解析対象となった。
30日以内に入院した乳児は、オピオイド処方群で2,962例（3.5％）、非処方群で3,038例（3.5％）であり、オピオイド処方群の乳児は非処方群の乳児と比較して指標日から30日以内に入院する可能性は高くなかった（ハザード比[HR]：0.98、95％信頼区間[CI]：0.93～1.03）。
指標日から30日以内の救急外来受診は、オピオイド処方群9,053例（10.6％）、非処方群8,714例（10.2％）で、オピオイド処方群がやや高かったが（HR：1.04、95％CI：1.01～1.08）、その他の乳児の有害アウトカムに差は確認されず、また、乳児死亡は報告されなかった。
結果を踏まえて著者は、「特定の母親への出産後の短期オピオイド使用に注意を払うことを支持するが、臨床医と両親は不安を抱く必要はなく、乳児への有害リスクは低い」と述べている。
（医学ライター 吉尾 幸恵）
