ソーシャルメディアを通じて募集したベイピングの中止を希望する青少年に対して、対話型のテキストメッセージによる禁煙介入は、評価のみの対照と比較して、自己申告によるベイピングの禁煙率を上昇させることが、米国・Truth InitiativeのAmanda L. Graham氏らによる無作為化二重盲検比較試験の結果で示された。電子タバコは、青少年の間で最も一般的に使用されているタバコ製品である。10代の青少年のニコチン曝露による有害性は知られているものの、検証されたベイピングを中止するための介入法はなかった。JAMA誌オンライン版2024年8月7日号掲載の報告。
対話型テキストメッセージの介入群と、評価のみの対照群に無作為化
研究グループは2021年10月1日～2023年10月18日に、13～17歳で現在（過去30日）電子タバコを使用し、30日以内の禁煙に興味があり、テキストメッセージプラン付きの携帯電話を有する米国居住者を、介入群または対照群に1対1の割合で無作為に割り付けた。
参加者は、Instagram、Facebook、Snapchatの広告を通じて募集された。
フォローアップ率を最適化するために、電子タバコの使用に関するインセンティブ付きのテキストメッセージ調査（1通5ドル）を、無作為化14日後、以降は6ヵ月間の追跡期間中毎月、すべての参加者に送り評価した。
対照群は、上記の研究継続テキストメッセージのみを受信した。介入群は、研究継続テキストメッセージに加え、認知および行動的対処技術トレーニングと社会的サポートを提供するベイピング中止のための自動対話型テキストメッセージプログラムを受信した。
主要アウトカムは、7ヵ月時点での自己申告に基づく30日間のベイピングの禁煙率。欠測値はベイピングの使用としてコード化しITT解析を行った。
7ヵ月時点の30日禁煙率は介入群37.8％ vs.対照群28.0％
適格基準を満たした1,503例が、介入群（759例）と対照群（744例）に無作為化された。平均年齢は16.4歳（SD 0.8）、女性50.6％・男性42.1％・ノンバイナリーまたはその他7.4％、黒人またはアフリカ系アメリカ人10.2％・白人62.6％・多民族18.5％・その他8.7％、ヒスパニック16.2％、LGBQ+42.5％で、76.2％が起床後30分以内にベイピングを使用していた。7ヵ月間の追跡調査率は70.8％であった。
主要アウトカムである7ヵ月時点の30日禁煙率は、介入群で37.8％（95％信頼区間[CI]：34.4～41.3）、対照群で28.0％（24.9～31.3）であり、相対リスクは1.35（95％CI：1.17～1.57、p＜0.001）であった。
30日禁煙率に対する治療効果に影響を及ぼす、ベースラインにおける変数はなかった。また、ベイピングをやめた参加者が、燃焼式タバコ製品に移行したというエビデンスは確認されなかった。
（医学ライター 吉尾 幸恵）
