米国の末期心不全に対する補助人工心臓治療は、1年生存率が3～5割程度に留まることがわかった。米Duke大学のAdrian F. Hernandez氏らが、メディケア（米国の公的高齢者向け医療保険）の被保険者データを調べ、明らかにしたもので、JAMA誌2008年11月26日号で発表した。米国では2003年から、末期心不全に対し、補助人工心臓治療をメディケアの支払い対象にしている。
補助人工心臓治療を行った約3,000人を追跡
Hernandez氏らは、2000～2006年にかけて、補助人工心臓治療のみを行った1,476人と、心臓切開術の後30日以内に補助人工心臓治療を行った1,467人について、それぞれ生存率や再入院率などについて調べた。平均年齢は、補助人工心臓のみ群が63歳、心臓切開術群は69歳だった。
退院時生存率は約34～55％と低率
1年生存率は、補助人工心臓のみ群が51.6％（669人）、心臓切開術群は30.8％（424人）だった。また補助人工心臓のみ群の退院時生存率は55.2％（815人）に留まり、そのうち55.6％（450人）が6ヵ月以内に再入院している。心臓切開術群でもまた、退院時生存率は33.6％（493人）と低く、そのうち48.3％（237人）が6ヵ月以内に再入院した。
なお、2000～2005年のデータで、メディケアが支払った1人当たり医療費の平均は、補助人工心臓のみ群が17万8,714ドル（標準偏差14万2,549ドル）で、心臓切開術群は11万1,769ドル（標準偏差9万5,413ドル）だった。
研究グループは、メディケア被保険者への補助人工心臓治療については、早期死亡率や早期合併症発症率が高く、またコストも高いことから、治療対象となる患者を選択することで、アウトカムを改善することが不可欠だとしている。
（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）
