日本栄養治療学会（JSPEN）は2025年2月、『がん患者さんのための栄養治療ガイドライン 2025年版』（金原出版）を刊行した。JSPENが患者向けガイドラインを作成するのは初めての試みだ。5月14日には刊行記念のプレスセミナーが開催され、比企 直樹氏（北里大学医学部 上部消化管外科学）と犬飼 道雄氏（岡山済生会総合病院 内科・がん化学療法センター）が登壇し、ガイドライン作成の経緯や狙いを解説した。 【比企氏】 　世の中には「〇〇を食べると健康に良い」といった根拠の乏しい情報があふれている。とくにがんに関しては、科学的根拠のない栄養療法や補助食品の情報があふれており、患者や家族が正しい情報を得ることに苦労している。一方で、最近ではがん治療と栄養療法に関連した研究が増え、「どの栄養素を、どれだけ摂取すれば、どんな効果があるか」に関するエビデンスが蓄積されてきた。実際、がんの薬物療法や手術治療において、栄養治療が副作用の軽減や合併症の予防に寄与することが明らかになっている。こうした背景から、患者さんが正しい情報を得られるよう、情報を整理するために作成されたのがこのガイドラインだ。

　地域在住の66歳以上の高齢者において、アモキシシリン、セファレキシン、シプロフロキサシンの投与期間が長期（8〜14日）となった場合、短期（3〜7日）の場合と比較して、副作用やClostridioides difficile感染症（CDI）などの有害性アウトカム発現に差は認められなかった。カナダ・トロント大学のBradley J Langford氏らは、10万例以上の高齢患者を対象としたコホート研究の結果を、Clinical Infectious Diseases誌2025年4月号で報告した。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は高齢者や基礎疾患のある人で重症化しやすいことが知られているが、今回、治療中の糖尿病がCOVID-19による院内死亡率や人工呼吸器使用、血液透析といった腎代替療法の重大なリスク因子である、とする研究結果が報告された。研究は東京医科大学病院糖尿病・代謝・内分泌内科の諏訪内浩紹氏、鈴木亮氏らによるもので、詳細は「PLOS One」に3月19日掲載された。 　COVID-19は多臓器障害を伴い、重症化した場合は、急性呼吸窮迫症候群、急性腎障害、その他の臓器不全を引き起こすことが多い。日本ではCOVID-19による死亡率は比較的低いが、糖尿病患者の場合では死亡リスクの上昇が報告されている。一方で、糖尿病患者におけるCOVID-19の治療と転帰を検討する包括的な研究は依然として限られている。そのような背景から、著者らはCOVID-19が糖尿病患者に及ぼす影響を評価するために、多施設の後ろ向きコホート研究を実施した。本研究では、院内死亡率、人工呼吸器の使用、ICUへの入院、血液透析（HD）、持続的血液濾過透析（CHDF）、医療リソースの利用状況に関する影響が検討された。

ウイルス性上気道炎に対する抗ウイルス薬の伝播抑制効果は従来注目されてきたが、臨床研究においてその有効性を明確に示すことは困難であった。そうした中、2025年にNew England Journal of Medicine誌に掲載された本研究は、メーカーからの後援を受けた研究ではあるものの、インフルエンザ発症者に対して発症後48時間以内にバロキサビルを単回投与することで、家庭内でのウイルス伝播が有意に抑制されることを示した。バロキサビルは日本で開発された新規抗インフルエンザ薬であり、以下のような特徴を有する。

　Johnson & Johnson（法人名：ヤンセンファーマ）は2025年5月19日、アミバンタマブ（商品名：ライブリバント）と化学療法の併用療法について「EGFR遺伝子変異陽性の切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌」に対する用法及び用量の一部変更の承認を取得したことを発表した。本承認により、EGFRチロシンキナーゼ阻害薬（EGFR-TKI）による治療後に病勢進行が認められた非小細胞肺がん（NSCLC）患者に対し、カルボプラチンおよびペメトレキセドとの併用においてアミバンタマブが使用可能となる。

　アストラゼネカは2025年5月19日、オシメルチニブ（商品名：タグリッソ）について「EGFR遺伝子変異陽性の切除不能な局所進行の非小細胞肺癌における根治的化学放射線療法後の維持療法」の適応で、厚生労働省より承認を取得したことを発表した。EGFR遺伝子変異陽性の切除不能なStageIIIの非小細胞肺がん（NSCLC）に対する分子標的薬では、本邦初の承認となる。これまで、切除不能なStageIIIのNSCLCにおいては、EGFR遺伝子変異の有無を問わず、根治的化学放射線療法（CRT）およびその後のデュルバルマブによる維持療法が標準治療とされていた。

　モデルナ・ジャパンは5月19日付のプレスリリースにて、新型コロナウイルスワクチン「スパイクバックス筋注」について、生後6ヵ月以上4歳以下を対象とした追加免疫に関する承認事項の一部変更を厚生労働省から取得したと発表した。 　これまで「スパイクバックス筋注」は、生後6ヵ月以上5歳未満に対して初回免疫のみ承認されており、追加免疫は5歳以上が対象であったが、今回の承認により、生後6ヵ月から追加免疫としても接種できるようになる。

　折につけて紙巻きタバコを電子タバコに替えることでがんのリスクを減らせると考える人がいるかもしれないが、その考えは正しくないようだ。新たな研究で、紙巻きタバコと電子タバコを併用しても、タバコに関連するニコチンや発がん物質への曝露量は紙巻きタバコだけを吸う人と同等であることが示された。米国がん協会（ACS）タバコ規制研究グループのシニア・アソシエイト・サイエンティストであるZheng Xue氏らによるこの研究結果は、「Nicotine and Tobacco Research」に4月15日掲載された。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は、オミクロン株流行以降、重症度が低下したとする報告がある一方、インフルエンザと比較すると依然として重症度が高いとの報告もある。国内の死亡者数においても、5類感染症移行後、COVID-19による死亡者数はインフルエンザの約15倍に上ると厚生労働省の統計で報告されている。こうした背景から、長崎大学熱帯医学研究所の前田 遥氏らの研究グループは、COVID-19患者の入院中の死亡リスクをインフルエンザ患者と比較評価した。本結果は、5月8～10日に開催された第99回日本感染症学会総会・学術講演会/第73回日本化学療法学会総会 合同学会にて、前田氏が発表した。

アクチビンシグナル伝達阻害剤sotaterceptは、2023年の第III相STELLAR試験により安定用量の基礎治療を受けているWHO機能分類クラスIIまたはIIIの肺動脈性肺高血圧症（PAH）患者の運動耐容能を改善し、臨床的悪化までの時間を遅らせることが示され、2024年3月に米国FDAの承認を取得した。しかし、進行したPAHで死亡リスクの高い患者に対する有効性は不明であった。最大耐用量の基礎療法を受けている死亡リスクの高いPAH患者において、sotaterceptの上乗せはプラセボと比較し、全死因死亡、肺移植またはPAH悪化による24時間以上の入院の複合リスクを低下させることが、フランスのMarc Humbert氏らによる第III相多施設共同無作為化二重盲検プラセボ対照比較試験であるZENITH試験により示された。