新型コロナウイルス感染症の拡大について、一般市民の意識の実態を知る目的に、株式会社アイスタット（代表取締役社長 志賀保夫）は、「新型コロナウイルスに関するアンケート調査」を行った。 　アンケートは、業界最大規模のモニター数を誇るセルフ型アンケートツール“Freeasy”を運営するアイブリッジ株式会社の会員で20～79歳の300人を対象に調査を実施したもの。 　同社では今後も毎月定期的に定点調査を行い、その結果を報告するとしている。

1994年にシンバスタチンの投与により心血管死亡が減少するという4S試験の報告以来スタチンによるコレステロール低下は動脈硬化性疾患の発症抑制、とくに冠動脈疾患の発症リスクを低下させてきた。しかし、最大量の強力なスタチンを用いてもコレステロール低下効果には限界があり、残余リスクの一因であった。コレステロール吸収阻害薬エゼチミブ、そしてPCSK9阻害薬の登場により、スタチンの限界を超えてコレステロールを低下することが可能となり、それに伴い心血管イベントの減少がもたらされた。しかし、薬剤の服用中止により、心血管イベントが増加することから、継続的な治療が必要であり、アドヒアランスをいかに維持するかが重要である。

　新型コロナウイルスの感染拡大傾向は依然続いており、精度や汎用性の高いウイルス検出が喫緊の課題である。国立感染症研究所（以下、感染研）は4月9日、同所の病原体検出マニュアルに基づく方法（以下、感染研法）などで検査精度を比較した結果を公表した。PCR検査「SARS-CoV-2（新型コロナウイルス）核酸検出」は3月6日付で保険適用され、保健所を経由せずに検査依頼を行うことが可能となり、民間検査機関の検査能力の増強にもつながっている。

　ほぼ全国で患者が確認されつつある新型コロナウイルス感染症（COVID-19）について、COVID-19の国内発生の初期から本感染症患者の診療にあたってきた国立国際医療研究センター（NCGM）は、医療機関向けに「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対する当院の対応」を公開した。 　本コンテンツでは、 ・入院患者（外来も準ずる）における COVID-19の感染対策 ・手術室における感染対策 ・個人防護具装着方法 ・個人防護具脱衣方法 について、コンパクトかつ重要なポイントのみ記載され、臨床現場で使いやすいものとなっている。

　従来の認知症のリスク因子に加えて、貧血がその初期のバイオマーカーであるか確認する必要がある。台湾・台北医学大学のChien-Tai Hong氏らは、台湾全民健康保険研究データベースを用いて、新規に貧血と診断された患者における認知症リスクの調査を目的とした人口ベースコホート研究を実施した。Current Alzheimer Research誌オンライン版2020年3月16日号の報告。 　対象は、脳卒中による入院歴および認知症以外の中枢神経疾患・精神疾患・外傷性脳損傷・大手術・失血疾患の既往歴がない貧血患者2万6,343例。

　2020年4月8日、中外製薬株式会社（本社：東京、代表取締役会長 CEO：小坂達朗氏）は、ヒト化抗ヒトIL-6レセプターモノクローナル抗体（一般名：トシリズマブ、商品名：アクテムラ）での、日本国内における重症新型コロナウイルス肺炎（COVID-19肺炎）を対象とした国内第III相臨床試験の実施について発表した。 　アクテムラの第III相試験については、海外では、米国、カナダおよび欧州を含む世界における重症COVID-19肺炎の入院患者約330例を対象として、プラセボと標準的な医療措置の併用と比較する無作為化二重盲検プラセボ対照第III相臨床試験（COVACTA試験）の実施をロシュ社が発表している。

　本邦における認知症者数は、2025年には高齢者の5人に1人となると推計される。認知症者の日常診療における留意点をまとめた『かかりつけ医のための認知症マニュアル（第2版）』の刊行を、4月1日の日本医師会定例会見で江澤 和彦氏（常任理事）が発表した。2015年の初版発行から5年が経過したことを受け、国の認知症対策・制度の変化や新たなエビデンスを反映し、より実践的な内容としている。 　第2版の章構成と改訂ポイントは以下の通り。

　喫煙者は、過去に流行した中東呼吸器症候群（MERS）の死亡率が高かったー。それを踏まえ、今回、米国・ハーバード大学のConstantine I Vardavas氏らは、喫煙情報を含むCOVID-19に関する研究についてシステマティックレビューを実施した。その結果、喫煙はCOVID-19の負の進行と有害転帰にもっとも関連している可能性が高いことが示された。Tabacco induced diseases誌オンライン版3月20日号掲載の報告。 　研究者らは2020年3月17日、2つのデータベース（PubMed、ScienceDirect）を使用して2019年と2020年に公開された研究から文献検索を実施した。評価項目は、疾患の重症度、人工呼吸器の必要性、集中治療室（ICU）入室と死亡、喫煙とCOVID-19の転帰の関係性であった。

　4月8日、厚生労働省からの事務連絡「新型コロナウイルス感染症に係る診療報酬上の臨時的な取扱いについて（その9）」により、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）患者（疑い例を含む）の外来診療および入院管理について、「新型コロナウイルス感染症緊急経済対策」を踏まえた診療報酬上の特例的な対応（案）が示された。 　COVID-19患者の外来診療を行う保険医療機関において、「B001-2-5 院内トリアージ実施料（300点/回）」が算定できる。算定に当たっては、受診の時間帯によらず、「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)診療の手引き・第1版」に従い、院内感染防止等に留意した対応を行った場合に算定可。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響により、3月以降多くの学術集会が延期または開催方式の変更を余儀なくされている。 　一例をあげると日本整形外科学会学術総会、日本産科婦人科学会学術講演会、日本眼科学会総会、日本医学放射線学会総会、日本麻酔科学会年次学術集会、日本プライマリ・ケア連合学会学術大会などはすでにオンライン（WEB）開催を表明するなど動きをみせている。そのほか、今後のCOVID-19の拡大状況によっては、さらなる延期や従来の会合方式の見直しなどが検討されている。