血液凝固第X因子の阻害薬FXa阻害薬はNOACs、DOACsなどと総称され、心房細動の脳卒中予防などに広く使用された。長らく続いた特許による独占も一部の薬剤については終了し、安価なジェネリック薬も使用可能となった。FXa阻害薬が十分に有効かつ安全であれば、特許切れにより安価となるところであった。しかし、実際はFXa阻害薬開発試験などを見直せば重篤な出血イベントリスクは年率2～3％あり、十分に安全とは言い難い。より出血イベントリスクの低い薬剤としてFXの、内因系の上流であるFXI阻害薬が開発された。

　カルシトニン遺伝子関連ペプチド（CGRP）関連抗体は、片頭痛予防に有効である。しかし、実臨床における1年を超えるデータは限られている。獨協医科大学の鈴木 圭輔氏らは、日本における片頭痛患者における3つのCGRP関連抗体の長期有効性を評価するため、単施設レトロスペクティブ観察コホート研究を実施した。European Journal of Neurology誌2026年3月号の報告。 　対象は、獨協医科大学病院の頭痛外来において、2022年4月～2025年2月にCGRP関連抗体（エレヌマブ、ガルカネズマブ、フレマネズマブ）を3ヵ月以上投与した片頭痛患者307例。

　アッヴィは2026年4月17日に、アクイプタ錠（一般名：アトゲパント水和物）を発売したと発表した。適応は「片頭痛発作の発症抑制」である。 　本剤は、カルシトニン遺伝子関連ペプチド（CGRP）受容体拮抗薬であり、1日1回経口投与する。CGRPとその受容体は片頭痛の病態生理に関与しており、片頭痛発作時にCGRP濃度が上昇することが示されている。現在、世界60ヵ国以上で片頭痛の予防治療薬として承認されており、国内においては2026年2月19日に、片頭痛患者に対する片頭痛発作の発症抑制に関して製造販売承認を取得した。

　ケアネットでは、2026年3月に会員医師1,000人を対象として「年収に関するアンケート」を実施した。そのなかで、自身の年収額を妥当と感じるか尋ねたところ、60.2％（そう思う、ややそう思うの合計）が妥当と考えていた。また、自身の業務内容・仕事量に見合った適正年収を尋ねたところ、2,000万円以上と回答した割合は36.3％であった（実年収2,000万円以上は24.0％）。 　年収額の妥当性について、自身の年収額が妥当だと思うかという問いに対し「そう思う」が25.8％、「ややそう思う」が34.4％であり、合計すると60.2％となった。2016年もそれぞれ25.2％、36.4％で合計61.6％となり、大きな変化はみられなかった。

　脊髄を損傷すると、手足の動きを制御する能力（運動制御能力）と、手足からの感覚情報を脳へフィードバックする能力（感覚フィードバック）の2つの重要な能力が失われる。運動制御能力と感覚フィードバックの双方向の情報伝達機能は、脚や腕を協調させて動かす上で不可欠である。新たな研究で、脊髄損傷部位の上下両方に電気刺激を与えることで、運動制御能力を高めるとともに感覚フィードバックの代替となる感覚を再現できる可能性が示された。米ブラウン大学工学分野のDavid Borton氏らによるこの研究結果は、「Nature Biomedical Engineering」に3月11日掲載された。

　片頭痛は、世界人口の最大15％が罹患する一般的な神経疾患である。片頭痛は、頭痛、悪心、嘔吐、光や音への過敏症などの身体症状を伴う疾患である。また、視覚性前兆の有無など、特定の症状に基づいて分類されるさまざまな亜型が存在する。さらに、報告頻度の高い認知症状として「ブレインフォグ」がある。これは、主に注意力や記憶力に関連する日常生活における認知機能の低下を表す状態である。片頭痛における記憶機能に関する実証研究の結果は、一貫性が認められていない。一部の研究では、明らかな認知機能低下が報告されている。その一方で、他の研究では軽微あるいはまったく障害がないことが報告されている。

　魚の摂取量が多いほど認知機能の低下速度が遅くなり、認知症の発症率が低くなることが、これまでの疫学研究において一貫して示されている。イタリア・カターニア大学のJustyna Godos氏らは、高齢者の魚の摂取と認知機能との関連性を調査したこれまでの観察研究をシステマティックにレビューした。GeroScience誌オンライン版2026年3月15日号の報告。 　レビューの対象となった研究は25件（横断的研究：8件、プロスペクティブ研究：17件）。対象は、主に健康な高齢者（年齢範囲：プロスペクティブ研究のベースライン時18～30歳、65～91歳［年齢スペクトルの上限を網羅］）。現在までに発表されているほとんどの研究で調査されている認知機能には、全般的認知機能、記憶（エピソード記憶、ワーキングメモリ）、実行機能（計画、抑制、柔軟性）、注意、処理速度など、さまざまな領域が含まれていた。

　米マサチューセッツ総合病院のEvy M. Reinders氏らは、脳卒中リスクの地理的・人種的差異を探る前向きコホート研究（Reasons for Geographic and Racial Differences in Stroke；REGARDS）のデータを解析。修正可能な12項目の因子を評価する「脳ケアスコア（Brain Care Score；BCS）」が良好であるほど、脳卒中発症リスクが低いことを見いだした。詳細は「Neurology」に12月18日掲載された。 　この研究では、REGARDS参加者のうち、ベースラインで脳卒中の既往がなく、BCSスコア算出に必要なデータに欠落のない1万861人（平均年齢63.2±8.4歳、女性57.4％、黒人30.6％）を解析対象とした。解析に際しては、米国では脳卒中リスクに人種差があることから、黒人と白人を層別化して比較検討した。

　脳卒中生存者の転倒率は、一般高齢者の転倒率と比べて2倍以上（73％vs.30％）と報告されており、多くの場合、転倒に伴う外傷や入院に至る。また、脳卒中経験者は転倒を繰り返す反復転倒者となるリスクが高く、転倒の影響は長期的な健康や幸福な生活を深刻に脅かす要因となるが、脳卒中後の転倒を予防する有効な介入法は確立されていない。オーストラリア・シドニー大学のLindy Clemson氏らは「FAST試験」において、在宅での個別化介入が、地域在住の脳卒中経験者の転倒を大幅に予防することを示した。研究の成果は、BMJ誌2026年3月24日号で報告された。

　急性期虚血性脳卒中患者において、脳卒中臨床意思決定支援システム（CDSS）の使用により、通常ケアと比較し3ヵ月後の新規血管イベントの発生が有意に減少したことが示され、脳卒中CDSSによる介入は脳卒中ケアの質の向上と長期的な血管イベントの減少に有効であることが、中国・首都医科大学のXinmiao Zhang氏らが実施した「GOLDEN BRIDGE II試験」で示された。人工知能（AI）を用いた脳卒中CDSSは、脳卒中のアウトカムと医療サービスを改善するための革新的で有望なアプローチであるが、脳卒中医療におけるAIの応用は無作為化比較試験による厳密な評価を受けておらず、脳血管疾患の治療におけるCDSSの使用は現状では限定的であった。BMJ誌2026年3月21日号掲載の報告。