米国・カリフォルニア大学のH. Ray Jalian氏らは、医師ではない者による皮膚科レーザー治療関連の訴訟リスクの増大について、訴訟文書を公開している全国オンラインデータベースをもとに調査を行った。その結果、非医師による皮膚科レーザー治療に関連した訴訟は、大半（64％）が従来手法ではない施術をめぐって増加していることを報告した。JAMA Dermatology誌オンライン版2013年10月16日号の掲載報告。
レーザー治療施行の非医師の役割と損傷リスクの増大との関連については論争が続いている。研究グループは、非医師による皮膚科レーザー治療に関して医療専門家の責任を問う訴訟の発生率を明らかにすることを目的に、訴訟文書を公開している全国オンラインデータベースを基に調査を行った。
主要評価項目は、訴訟が起きた年、医療提供者と施術者が誰であったかの特定、手術手技の種類、損傷が起きた臨床背景、法的責任の所在など、各訴訟ケースの頻度や種類とした。
主な結果は以下のとおり。
・1999年1月～2012年12月に、皮膚レーザー手術に起因する損傷関連訴訟は175例であった。
・そのうち75例（42.9％）は、非医師が関係していた症例であった。
・2008年から2011年にかけて、非医師による訴訟症例の割合は、36.3％から77.8％へと増加していた。
・訴訟に関連していた最も頻度の高い処置は、レーザー脱毛であった。
・非医師によるレーザー脱毛処置は約3分の1にとどまるという事実にもかかわらず、2004～2012年の脱毛訴訟のうち75.5％は非医師施術によるものであった。この数値は、2008～2012年では85.7％を占めていた。
・非医師施術の大部分の症例（64.0％）は、従来手法以外のもとで起きたものであった。
・著者は、これらの結果を踏まえて「医師やその他のレーザー治療施術者は、とくに非医師の治療管理に関する州法を認識しておく必要があるだろう」とまとめている。
（ケアネット）
