うつ病治療が必要になったら休職すべきか。あるいは職場のサポート制度を活用しながら働き続けるべきか―。
ルンドベック社（本社：デンマーク・コペンハーゲン）が、このたび取りまとめた「職場でのうつ病の影響調査」によると、日本では就労者の10人に1人がうつ病と診断されており、そのうち73％がうつ病による休職経験があることがわかった。平均休職日数は79日に及び、約半数が5日未満だった米国と比べると10倍以上で、調査国の中でも休職日数の長さは群を抜いていた。
また、管理職層に限定して、うつ病になった従業員に対してどのようなサポートが可能かという項目については、「会社としては正式なサポートを行っていない」との回答が31％に上った。さらに、会社が実施しているサポート制度について、とても良い・良い・どちらでもない・悪い・とても悪い・わからない、の5段階で評価する項目については、好意的な評価（とても良い・良い）にした日本人の割合は21％で、調査国の中で最低だった。
さらに、うつ病の同僚がいると知って「自分に何か役に立てることはないかと尋ねた」人の割合は16％で、英国（53％）、米国（48％）などと比べるとかなり低い数値に留まった。一方、「何もしない」人の割合は40％で、調査国の中でも最高値。続く米国やカナダ（共に20％）、ドイツ（18％）などと比べても倍以上の差がついている。こうした結果から、うつ病治療に対する職場のサポート体制が十分に整わず、休職を選択する人が多い日本の現状が浮き彫りになった。
それに対して、休職者の割合が低い国（トルコ、メキシコ、ブラジルなど）では、会社のサポート体制に対する好意的な評価の割合がおおむね高くなっており（同72％、68％、65％）、これらの国では、働きながら治療を進める人が多いことがうかがえる。
慶應義塾大学が2011年に取りまとめた調査によると、2008年の日本のうつ病性障害の疾病費用は3兆901億円と推定され、このうち2兆円超が就業者の生産性低下による損失と、非就業による損失とされている。
今回の調査結果について、日本版の監修を務めた国際医療福祉大学 医療福祉学部の上島国利教授は、「2015年中に労働安全衛生法の一部を改正する法律が施行され、企業のストレスチェック導入義務化に注目が集まっているが、うつ病に関しては、予防から発症後の職場復帰への対応まで、包括的なメンタルヘルス対策を充実させることが求められている」とコメントしている。
この調査は、ルンドベック社が昨年2月、世界16ヵ国で、就労している（または過去12ヵ月間に働いていた）16歳～64歳の男女、約1万6,000人を対象に行った。このうち、日本の回答者数は1,000人。
（ケアネット 田上 優子）
