ベーリンガーインゲルハイム ジャパン株式会社（本社：東京都品川区）は2015年4月、肺がん専門医を対象としたの国際調査の結果を発表。この国際調査は、進行非小細胞肺がん（以下、NSCLC）の診断、遺伝子変異検査、治療実態について把握することを目的として、10ヵ国（カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、韓国、スペイン、台湾、英国、米国）、562人の医師を対象に行われた。調査期間は2014年12月～2015年1月。ベーリンガーインゲルハイムがスポンサーとなり実施され、本年（2015年）の欧州肺癌学会議（ELCC）において発表された。
調査の結果、NSCLCと診断された患者のうちEGFR遺伝子変異検査を受けた割合はアジアでは92％と、欧州および米国の77％に対し高かった。なかでも日本では95％の患者に検査が実施されていた。
また、遺伝子変異検査前に1次治療を受けていた患者の割合は、アジアの12％に対し、米国26％、欧州30％と、地域により大きな差がみられた。検査が行われていない理由は、組織量が不十分であること、組織量が十分であるが不確実であること、患者の体力不良、検査結果が出るのが遅すぎることなどであった。またがん専門医の約半数（51％）が治療決定にEGFR遺伝子変異のサブタイプは影響しなかったと回答した。この点も、アジアでは28％、欧州では60％と、地域によって著しい差がみられた。
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（ケアネット 細田 雅之）
