東北大学の石川 智史氏らは、日本人女性における周産期の抗うつ薬処方率や処方パターンについて、調査を行った。Journal of Affective Disorders誌2020年3月1日号の報告。
妊娠前180日～産後180日の抗うつ薬処方率を調査するため、大規模管理データベースを用いて評価した。妊娠開始日および出産日は、アルゴリズムを用いて推定した。
主な結果は以下のとおり。
・分析対象は、女性3万3,941人。
・抗うつ薬が1剤以上処方されていた女性は、妊娠前180日～産後180日の期間で451人（133/1万分娩）、妊娠中では241人（71/1万分娩）であった。
・抗うつ薬の処方率は、妊娠初期および中期に減少し、産後に増加した。
・妊娠前に抗うつ薬を処方されていた339人中、妊娠中に抗うつ薬を中止した女性は151人（44.5％）であった。
・研究期間中に最も頻繁に処方された抗うつ薬は、選択的セロトニン再取り込み阻害薬（356人、105/1万分娩）であり、次いで三環系/非三環系抗うつ薬（101人、30/1万分娩）であった。
・妊娠初期にパロキセチンを1回以上処方されていた57人中13人（22.8％）は、パロキセチン25mg/日超で処方されていた。
・妊娠前180日～産後180日に2種類以上の抗うつ薬を同時に処方されていた女性は、57人（17/1万分娩）であった。
・本研究の限界として、処方された抗うつ薬が実際に使用されたとは限らない点、妊娠中に中絶または死産した女性は含まれていない点が挙げられる。
著者らは「日本では、出産前および産後の女性に対し、さまざまな抗うつ薬が処方されていた。また、妊娠した女性の約半数は、妊娠後に抗うつ薬での治療を中止していた。出産可能年齢の女性は、リスクやベネフィットのプロファイルに応じて、適切な抗うつ薬を選択する必要がある」としている。
（鷹野 敦夫）
