認知症診療医の8割強が「ケアマネとの連携は集患に有用」と認識

　

　高齢化の進展に比例し、認知症患者の増加は必至。潜在化したまま医療に繋がっていない患者予備軍をどう見つけ出し、早期発見・治療に結び付けるのか―。そのカギを握るのは、医療介護連携であろう。国が提唱する「地域包括ケアシステム」においても、両者連携の下、認知症治療のみならず、予防や生活支援に取り組む構想が示されている。では、実際のところ医師とケアマネジャーの連携は進んでいるのだろうか。

　今回、認知症診療に当たっているCareNet.com会員医師とケアマネジャーを対象に行ったアンケート調査の結果、連携できていると考える医師は4割、ケアマネジャーは3割にとどまり、多くの医療現場で協同関係に至っていない実態が浮き彫りとなった。ただし、連携が進んでいる医師の8割が「集患に役立つ」と回答しており、ケアマネジャーとの連携がメリットとなっている側面は注目すべきだろう。

　本調査は、「認知症における意識調査」として、株式会社マクロミルケアネット（東京都港区、徳田 茂二代表取締役社長）および株式会社インターネットインフィニティー（東京都品川区、別宮 圭一代表取締役社長）が2社共同で実施。アンケートは、2020年2月27日～3月2日の期間にインターネットで行われ、認知症専門医/非専門医のCareNet.com会員医師220人と、インターネットインフィニティー社が運営するケアマネジメント・オンラインの会員ケアマネジャー508人から回答を得た。

　認知症の医療現場において、「医療と介護が連携できている」と回答した割合は、医師が40.9％、ケアマネジャーで30.6％となり、両者共に半数に届かなかった。認知症予防における「早期発見の重要度」については、医師は81.3％、ケアマネジャーの94.3％が重要であると回答しており、両者の認識は共通している。ただ、日常的に要介護者と接しているケアマネジャーの方がより重要性を認識していることが、この高い数字からうかがえる。

　「ケアマネジャーとの連携が集患にどの程度役立つか」について、実際にケアマネジャーと連携できていると回答した医師と、連携できていないと回答した医師とで結果を比較したところ、集患に役立つと考える割合は、ケアマネジャーと連携できている医師で86.6％、連携できてない医師では63.1％となり、1.4倍のポイントの開きが見られた。

　認知症患者の転倒予防に大切なこととして、医師の回答で最も多かったのが「転倒の原因となりうる薬剤の見直し」（59.5％）で、以下「環境の調整」（58.2％）、「動きづらさの改善」（49.5％）、「望ましい行動への誘導」（39.1％）などとなった。

　今後、抗認知症薬を積極的に使いたいと考えているかについては、医師で78.2％、ケアマネジャーでは62.5％が使用に前向きであると回答した。

【本調査に関する問い合わせ先】
株式会社マクロミル コミュニケーションデザイン本部　（担当：度会）
TEL： 03-6716-0707
MAIL: press@macromill.com
URL: https://www.macromill.com

株式会社インターネットインフィニティー Webソリューション部　（担当：酒井）
TEL： 03-6697-5505
FAX： 03-6779-5055

（ケアネット　鄭 優子）