HPVワクチン接種行動は変わったか？

　HPVワクチンは2010年の接種開始以降、副反応忌避が続き接種率1％未満が続いていたが、昨年自治体から接種対象者への個別通知が再開し、今年は積極的受診勧奨再開に向けた検討会が開かれるなど動きが出てきた。

　現在どのように接種行動や意識は変化しているのだろうか。HPVワクチンの普及啓発活動を行う一般社団法人みんなで知ろうHPVプロジェクト（通称みんパピ！）が、現在のHPVワクチンに対する意識・実態調査を行った。

接種率は約14％

　調査はインターネット上で行われた。9,219名の回答者から無料接種対象年齢の本人として高校1年生の女子473名を抽出しHPVワクチン接種の有無を尋ねたところ、接種した、もしくは接種中が14.4％だった。

接種へのハードルは情報提供

　未接種者の接種意向とどのような情報提供が必要か知るために、高校1年生の女子245名（以下本人）と高校1年生の女子を子供に持つ女性245名（以下親）を対象にアンケートを行った。そのうち未接種者の接種意向は、本人（32.4％）、親（12.6％）で、本人の接種意向がより高い傾向にあった。接種意向のある本人におけるハードルは、安全性への懸念（約16％）や副反応への懸念（約13％）が多く、次いでHPVワクチンの情報不足（約11％）や申し込み方法がわからない（約11％）といった手続き上の不安が挙がった。手続きについての不安は自治体からの個別通知が有効である可能性が高い。

接種意欲を向上させる情報は？

　上記の不安を踏まえ、どのような情報が接種を促すだろうか。アンケート内でHPVワクチンに関して無料接種対象年齢やHPV感染率、ワクチンの有効性、安全性といった情報提供を行い、再度接種意向を聞いたところ示唆に富む結果が出ている。

　本人では「HPV感染率－生涯で約8割がHPVに感染する」ことの認知度は接種者・未接種者ともに低かった。そしてこの情報提供後に未接種者の約56％が接種意向を示した。

　親ではHPV感染率の情報提供で約32％が接種意向を示した。本人に比べて情報提示後の変化は少ないが、本人・親ともにHPV感染率についての情報提供が接種への寄与度が高いといえる。

　さらに有効性に関する詳細な情報提供も行った中でも本人と親に違いがみられた。本人では子宮頸がんを発症した場合9割は子宮摘出などの侵襲治療が必要という情報の認知度が低く、情報提供後の接種意向の上昇に寄与している。

　親ではHPVワクチンが中咽頭がんや肛門がんなどほかのがん予防になるという情報が意向に寄与した。

情報の入手経路　子供は学校とSNS、親はテレビや病院から知りたい

　ワクチンに関する情報入手経路は、本人は親からが最多。親はテレビ新聞などのオールドメディアや自治体広報が上位を占めた。今後どのような媒体からの情報を希望するかという問いに対して多い回答は、本人は約40％が学校から、約25％がSNSからの情報提供を望んでいた。SNSの中ではYouTubeの希望度が高かった。親は約40％がテレビ番組やCM、約38％が病院や医療機関からの情報入手を望んでいることがわかった。

　同団体は昨年クラウドファンディングで資金調達し、説明に時間のかかる安全性情報の提供をサポートするパンフレットの無償配布や学校での情報提供などで啓発を行っている。クラウドファンディングは継続しており、アンケートで希望があったYouTubeをはじめとしたSNSでの展開拡大などを予定している。

　結果の詳細はみんパピ！ホームページで確認できる。

（ケアネット）