12歳以下の小児への新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のワクチン接種が、わが国でも検討されている中、日本小児科学会（会長：岡明[埼玉県立小児医療センター]）の予防接種・感染症対策委員会は、同学会のホームページで「5～11歳小児への新型コロナワクチン接種に対する考え方」を発表した。
この考え方では、COVID-19の小児流行の現況を説明するとともに、小児へのワクチン接種について重症化予防への期待について記している。
感染状況とワクチンに関する知見について
国内の5～11歳のCOVID-19症例の大多数は軽症としながらも、「感染率が同年代人口の1～2％にとどまるなかでも、酸素投与などを必要とする中等症例は散発的に報告されている」と指摘し、「今後、全年齢において感染者数が増加した場合には、ワクチン未接種の小児が占める割合が増加し、小児の中等症や重症例が増える」と注意を喚起している。
また、2歳未満（0～1歳）と基礎疾患のある小児患者では、重症化リスクが増大することを紹介し、「長期化する流行で行動制限が小児に与える直接的および間接的な影響は大きくなる」と懸念を示している。
小児へのCOVID-19ワクチンの現状について、国内で5～11歳を対象とする接種への承認申請は、現時点でファイザー社製のみであり、同ワクチンは従来のワクチンと比べ含有されるｍRNAが1/3の製剤で、使用に際し注意が必要であること、海外のデータから、5～11歳の小児に対する同ワクチンの発症予防効果が90％以上と報告されているが、新しい変異ウイルス（オミクロン株など）への有効性を示すデータは十分に得られていないことに注意を喚起している。
そして、米国（2021年11月3日～12月19日）で接種された5～11歳の小児への約870万回のファイザー社製ワクチン接種のデータについて、4万2,504人が自発的な健康状況調査に登録され、その結果2回接種後、局所反応が57.5％、全身反応が40.9％に認められ、発熱は1回目接種後7.9％、2回目接種後13.4％に認められたことを紹介。また、同期間に、米国の予防接種安全性監視システムには、4,249件の副反応疑い報告があり、このうち97.6％（4,149件）が非重篤だったこと、重篤として報告された100件（2.4％） の中で最も多かったのが発熱（29件）、11件が心筋炎と判断されたが、全員が回復したことも合わせて記している。以上から、5～11歳の小児では16～25歳の人と比べて一般的に接種後の副反応症状の出現頻度は低かったと米国でのデータを説明した。
小児へのワクチン接種はメリットがあるが、きめ細かい対応も必要
小児のCOVID-19ワクチン接種について、以下の4項目で考えを伝えている。
【ワクチン接種の考え方について】
1）子どもをCOVID-19から守るためには、周囲の成人（子どもに関わる業務従事者など）へのCOVID-19接種が重要。
2）基礎疾患のある子どもへのワクチン接種により、COVID-19の重症化を防ぐことが期待される。基礎疾患を有する子どもへのワクチン接種については、本人の健康状況をよく把握している主治医と養育者との間で、接種後の体調管理などを事前に相談することが望ましいと考える。
3）5～11歳の健康な子どもへのワクチン接種は12歳以上の健康な子どもへのワクチン接種と同様に意義があると考えている。健康な子どもへのワクチン接種には、メリット（発症予防など）とデメリット（副反応など）を本人と養育者が十分理解し、接種前・中・後にきめ細やかな対応が必要。
4）接種にあたっては、接種対象年齢による製剤（12歳以上用と5～11歳用のワクチンでは、製剤・希釈方法・接種量が異なる）の取り扱いに注意が必要と考える。また、集団接種を実施する場合においても、個別接種に準じて、接種前の問診と診察を丁寧に行い、定期接種ワクチンと同様の方法で実施することが望ましい。
（ケアネット 稲川 進）
