通院費増で遺伝子変異に関連した治験への参加率が低下、制度拡充が必要/国立がん研究センター

提供元:ケアネット

印刷ボタン

公開日:2025/04/18

 がんの臨床試験(治験)では、地域の医療機関が参加条件に該当した患者を治験実施施設に紹介することが一般的だ。患者は自宅から離れた治験実施施設に通わねばならないケースも多く、時間的・経済的負担が生じる。国立がん研究センター中央病院 先端医療科の上原 悠治氏、小山 隆文氏らは、施設までの通院費と治験の参加可能性が関連するかを検討する後ろ向きコホート研究を行った。
 2020~22年に、がん遺伝子パネル検査後に…

新規会員登録はこちら

記事全文がお読みいただけるようになるほか、ポイントプログラムにもご参加いただけます。

(ケアネット 杉崎 真名)

参考文献・参考サイトはこちら