減量によって2型糖尿病が寛解すると、心臓と腎臓の状態にもメリットがもたらされる可能性のあることが明らかになった。寛解期間が限られたものであっても心臓病のリスクは40％、腎臓病のリスクは33％低下し、寛解期間がより長ければ、より大きなリスク低下につながる可能性があるという。アイルランド王立外科医学院（RCSI）のEdward Gregg氏らの研究によるもので、詳細は「Diabetologia」に1月18日掲載された。同氏は、「本研究は、糖尿病の寛解と糖尿病関連合併症のリスクとの関連を検討した初の介入研究の結果であり、糖尿病の寛解を達成可能な状態にある人たちにとって心強いニュースだ」と話している。
この研究には、5,145人の2型糖尿病患者を、生活習慣への強力な介入を行う群と、教育的サポートのみを行う群に二分して合併症リスクを検討した「Look AHEAD研究」のデータが用いられた。Look AHEAD研究の参加者から、データ欠落者や減量・代謝改善手術が施行された患者、ベースライン時点で既に寛解状態にあった参加者を除外し、4,488人（平均年齢59歳、女性58％、BMI35.8、糖尿病罹病期間6年）を解析対象とした。
血糖降下薬を用いずにHbA1c6.5％未満を達成した場合を「寛解」と定義すると、12年間にわたる追跡期間中に全体の12.7％、強力な介入が行われた群では18.1％が、いずれかの時点で寛解の基準を満たしていた。寛解の達成は、糖尿病罹病期間が短く、ベースラインのHbA1cが低く、減量幅が大きい患者で高い傾向が観察された。
解析結果に影響を及ぼし得る交絡因子〔糖尿病罹病期間、ベースラインのHbA1c、血圧、心血管疾患（CVD）の既往〕を調整後、一度でも寛解に到達した患者は、その記録のない患者に比べて、慢性腎臓病（CKD）発症リスクが33％低く〔ハザード比（HR）0.67（95％信頼区間0.52～0.87）〕、複合CVDイベント（心血管死、非致死性心筋梗塞、非致死性脳卒中、狭心症による入院）リスクは40％低かった〔HR0.60（同0.47～0.79）〕。また、寛解期間が4年以上にわたっていた患者では、CKD発症リスクは55％低く〔HR0.45（0.25～0.82）〕、CVDイベントリスクは49％低かった〔HR0.51（0.30～0.89）〕。
一方、寛解の維持が困難であるという実情も示され、研究開始から8年目まで寛解が維持されていた患者は、全体のわずか約3％、強力な介入が行われた群でも約4％にすぎなかった。ただし、寛解の維持期間が短くても、CVDイベントリスクは有意に低下することも明らかになった。具体的には、寛解期間が1年未満であっても、一度も寛解に至らなかった患者に比べてリスクが34％低かった〔HR0.66（0.46～0.94）〕。なお、寛解期間が1年未満の場合のCKD発症リスクに関しては、交絡因子未調整モデルでは有意なリスク低下が観察されたが、交絡因子調整後は非有意だった。
Gregg氏は、「われわれの研究結果は、減量や糖尿病の寛解状態を維持することの困難さを再確認させるものだ。しかしその達成が、健康上のメリットにつながることを示すものでもある」とRCSI発のリリースで述べている。
[2024年1月19日/HealthDayNews]Copyright (c) 2024 HealthDay. All rights reserved.利用規定はこちら
