日本の全国調査データを活用して、年齢・性別や婚姻状況により、世帯の人数と心理的苦痛の関係が異なるかどうかを調べる研究が行われた。その結果、若い世代や未婚者では、世帯の人数が少ないほど心理的苦痛の強い人が多いという関係が認められた。奈良県立医科大学県民健康増進支援センターの冨岡公子氏らによる研究結果であり、「Frontiers in Public Health」に3月11日掲載された。
一人暮らしや少人数の世帯は増加の一途をたどっている。2024年4月には「孤独・孤立対策推進法」が施行され、孤独や孤立への総合的な対策が必要とされている。これまでにも世帯の人数とがんや認知症、幸福感、メンタルヘルスなどとの関連が研究されているが、世帯の人数が及ぼし得る影響は、年齢や性別、配偶者の有無などにより異なる可能性がある。
そこで著者らは、厚生労働省による2019年の「国民生活基礎調査」のデータを用いて、世帯の人数と心理的苦痛との関係を詳細に分析した。「K6」という尺度で評価された「こころの状態」の結果で、合計得点が13点以上の場合を「心理的苦痛が強い」と定義。世帯の人数は5人以上、3～4人、2人、1人に分類し、年齢層、性別、婚姻状況ごとに調査した。
20歳未満の人などを除外した結果、研究対象者は40万5,560人（男性19万3,346人、女性21万2,214人）となった。心理的苦痛が強い人の割合は、男性3.6％、女性4.7％と有意な男女差が認められた。年齢層ごとにみると、男女とも、心理的苦痛が強い人は25～29歳で最も多く、30～60歳で減少、65～74歳で最も少なく、75歳以降で再び増加していた。
次に、世帯の人数と心理的苦痛との関連を検討するため、社会経済状況や生活習慣、現病歴などの影響を調整した上でロジスティック回帰分析を行った。その結果、世帯の人数が少ないほど心理的苦痛の強い人が多いという有意な量反応関係が、男性で20～59歳、女性では20～39歳の年齢層で認められた（全て傾向性P＜0.001）。すなわち、5人世帯と比べたオッズ比（95％信頼区間）は、3～4人、2人、1人世帯の順に、20～39歳の男性では1.09（0.97～1.23）、1.33（1.13～1.56）、1.96（1.64～2.34）、40～59歳の男性では1.02（0.90～1.16）、1.17（1.02～1.36）、1.52（1.28～1.81）、20～39歳の女性では0.98（0.88～1.08）、1.40（1.22～1.60）、1.78（1.50～2.11）だった。一方、これより上の年齢層では、同様の関係は認められなかった。
性別と婚姻状況で層別化すると、男女とも未婚者でのみ、同様に世帯の人数が少ないほど心理的苦痛の強い人が多かった（男女とも傾向性P＜0.001）。5人世帯と比べたオッズ比（95％信頼区間）は、同順に、男性では1.16（0.999～1.35）、1.46（1.22～1.75）、1.89（1.58～2.26）、女性では1.02（0.89～1.17）、1.37（1.16～1.63）、1.64（1.37～1.96）だった。
今回の結果について著者らは、若年層は高齢者と比べて地域社会とのつながりが希薄であり、少人数世帯の場合に孤立や孤独を感じやすいと説明。一方、特に60～74歳の女性は、世帯の人数が2～4人の場合、5人以上や一人暮らしよりも心理的苦痛の強い人が多かったことに言及し、婚姻状況により家事や介護の負担に差が生じやすいことを付け加えている。
以上から著者らは、因果関係は示されていないとした上で、「世帯の人数が少ないほど心理的苦痛の強い人が多いことを示す量反応関係が、性別に関係なく、若い世代と未婚者で認められた」と結論。「高齢者だけでなく若年者にも、単身世帯だけでなく少人数世帯にも目を向ける必要がある」と述べている。
[2024年5月7日/HealthDayNews]Copyright (c) 2024 HealthDay. All rights reserved.利用規定はこちら
