敦賀市立看護大学の中堀 伸枝氏らは、日本における婚姻状況と認知症との関連について検討を行った。Psychogeriatrics誌オンライン版2021年5月25日号の報告。
分析には、富山県認知症高齢者実態調査のデータを用いた。富山県在住の65歳以上の高齢者より1,171人（サンプリング率：0.5％）をランダムに選択し、分析を行った。対象者の婚姻状況、社会経済的状況、ライフスタイル要因、生活習慣病について評価を行った。各ライフスタイル要因と病歴に対する婚姻状況のオッズ比（OR）は、ロジスティック回帰分析を用いて算出した。認知症に対する婚姻状況のORも、ロジスティック回帰分析を用いて算出した。
主な結果は以下のとおり。
・認知症の有病率は、既婚者で7.4％、未婚者で20.6％であった。
・未婚者は、既婚者よりも、脳卒中歴が有意に高かった。
・年齢、性別で調整した認知症に対する婚姻状況のORは、既婚者と比較し、未婚者で1.99（95％信頼区間[CI]：1.24～3.18）であった。
・変量で調整した後、認知症のORは、未婚者のほうが高かった（調整OR：1.71、95％CI：1.03～2.85）。
著者らは「日本人高齢者において未婚状態は、社会経済的、ライフスタイル、生活習慣病関連要因で調整した後でも、認知症の独立したリスク因子であった。未婚高齢者は、脳卒中歴を有している割合が高く、認知症リスクの上昇が認められた」としている。
（鷹野 敦夫）
