人工膝関節全置換術（TKA）後に入院リハビリテーションを行っても、最初から在宅プログラムを開始した場合に比べ、26週後のモビリティは改善しないことが、オーストラリア・ニューサウスウェールズ大学のMark A Buhagiar氏らが実施したHIHO試験で示された。研究の成果は、JAMA誌2017年3月14日号に掲載された。入院プログラムなどの形式化されたリハビリテーションプログラムは、TKAを受けた患者の至適な回復法と見なされることが多いが、外来や自宅でのプログラムとの比較は行われていないという。
観察群を含む無作為化試験でモビリティを評価
HIHO試験は、TKAを受けた患者を対象に、10日間の入院リハビリテーションを行った後、監視型在宅ベースプログラムを開始するアプローチが、監視型在宅ベースプログラム単独と比較して、モビリティ、身体機能、QOLを改善するかを検証する非無作為化観察群を含む無作為化臨床試験である（HCF Research Foundationなどの助成による）。
2012年7月～2015年12月に、オーストラリア、シドニー市の2つの大規模な関節形成術専門施設でTKAを受けた骨関節炎患者165例が無作為割り付けの対象となり、入院＋在宅群に81例、在宅単独群には84例が割り付けられた。観察群（自分の意思で監視型在宅ベースプログラムを選択した患者）には87例が含まれた。
主要評価項目は、術後26週時の6分間歩行試験に基づくモビリティとした。副次評価項目には、患者報告による疼痛、身体機能の尺度である膝関節疾患患者評価尺度（Oxford Knee Score：OKS、0～48点、点数が高いほど良好、臨床的に意義のある最小変化量：5点）、QOLの評価尺度であるEQ-5Dの視覚アナログスケール（EQ-5D VAS、0～100点、点数が高いほど良好、臨床的に意義のある最小変化量：23点）などが含まれた。
6分間歩行試験：402.7 vs.403.7 vs.389.0m
無作為割り付けされた患者165例（ITT集団）のベースラインの平均年齢は66.9（SD 8.4）歳、女性が68％を占めた。平均BMIは34.7（SD 7）であった。主要評価項目のデータが得られたのは、入院＋在宅群が79例（98％）、在宅単独群は80例（95％）だった。
26週時の6分間歩行試験は、入院＋在宅群が402.7m、在宅単独群は403.7mであり、有意な差は認めなかった（平均差：－1.01、95％信頼区間[CI]：－25.56～23.55）。
26週時のOKSは、入院＋在宅群が36.9点、在宅単独群は34.8点（平均差：2.06、95％CI：－0.59～4.71）、EQ-5D VASはそれぞれ78.8点、80.2点（平均差：－1.41、95％CI：－6.42～3.60）であり、いずれも有意な差はなかった。他の副次評価項目も、両群で同等だった。
また、観察群の6分間歩行距離は389.0mであり、在宅単独群との間に有意な差はなかった（平均差：－17.00、95％CI：－41.27～7.28）。副次評価項目も同様の結果であった。
合併症のデータにも、入院＋在宅群と在宅単独群に差はなく、無作為割り付け患者で最も頻度の高い有害事象は麻酔下の処置を要する関節のこわばり（stiffness）であった（入院＋在宅群：4.9％、在宅単独群：3.6％）。
事後解析では、患者評価による満足度が入院＋在宅群で有意に高かった（p＝0.004）が、職場復帰までの期間に有意な差はなかった（入院＋在宅群：7.57週、在宅単独群：7.80週、平均差：－0.23、95％CI：－3.76～3.30）。
著者は、「優越性を示す知見が得られなかったため、費用対効果の解析は行わなかったが、最近のエビデンスでは、TKA後に入院リハビリテーションを行うと費用対効果は低下することが示唆されている」としている。
（医学ライター 菅野 守）
