合併症のない下気道感染症の若年および成人患者において、抗菌薬を即時処方してもその後の入院または死亡は減少しない。もともと、このような入院や死亡はまれである。英国・サウサンプトン大学のPaul Little氏らが、異なる抗菌薬処方戦略による有害転帰への影響を評価する前向きコホート研究（Cough Complication Cohort：3C）の結果を報告した。英国のGeneral Practice Research Database（GPRD）を用いた2つの試験では、抗菌薬の処方により肺炎リスクが減少する可能性が示唆されている。しかし、どちらの試験も、入院や死亡といった有害転帰への影響は記録されておらず、交絡因子も調整されていなかった。著者は、「医師が抗菌薬の処方を検討しているなら、病状悪化による再診の減少が認められた延期処方のほうが望ましい」と結論づけている。BMJ誌2017年5月22日号掲載の報告。
抗菌薬処方戦略別に再診、入院/死亡を追跡調査
研究グループは、英国の一般診療クリニックを受診した16歳以上の下気道感染症患者2万8,883例を登録し、初回診察時に患者の症状や所見、抗菌薬処方戦略（処方なし、即時処方、延期処方）について記録した。初回診察時にX線検査で肺炎と診断された患者や、当日入院した患者、他の原因による急性の咳嗽、免疫不全患者などは除外した。
主要評価項目は、初回診察後30日以内の下気道感染症症状による再診、入院、死亡である。抗菌薬の処方傾向に関連する因子および医師のクラスタリングについて調整し、多変量解析を行った。
延期処方で入院/死亡は19％、再診は36％減少、即時処方ではどちらも減少せず
登録された2万8,883例中、初回診察日にX線検査や入院目的で他院へ紹介、またはがんで入院した104例（0.4％）を除く2万8,779例が解析対象となった。2万8,779例において、初回診察日以降に入院または死亡した患者の割合は、抗菌薬処方なし群が0.3％（26/7,332例）、即時処方群が0.9％（156/1万7,628例）、延期処方群（延期日数中央値3日、四分位範囲：2～3日）が0.4％（14/3,819例）であった。
多変量解析の結果、延期処方群では統計学的に有意ではなかったものの入院および死亡が減少したが（多変量リスク比：0.81、95％信頼区間[CI]：0.41～1.64、p＝0.61）、即時処方群では減少しなかった（多変量リスク比：1.06、95％CI：0.63～1.81、p＝0.84）。新たな症状による再診（1,443/7,332例［19.7％］）、症状悪化による再診（4,455/1万7,628例［25.3％］）、症状が改善しないことによる再診（538/3,819例［14.1％］）はよくみられ、これらは延期処方群で有意に減少したが（多変量リスク比：0.64、95％CI：0.57～0.72、p＜0.001）、即時処方群では減少しなかった（多変量リスク比：0.98、95％CI：0.90～1.07、p＝0.66）。
（医学ライター 吉尾 幸恵）
