米国・イエール大学のDeepon Bhaumik氏らは、米国の65歳以上の高齢者において、治療や退院の決定が保険の適用範囲に基づいて画一化されているかどうかを調べる検討を行った。米国外科学会の全米外傷登録データバンク（NTDB）の約159万例の外傷患者を対象に調べた結果、そのようなエビデンスは認められなかったこと、類似の外傷患者であっても治療の差はみられ、その差は退院計画のプロセスの間に生じていたことが示唆されたという。BMJ誌2023年7月11日号掲載の報告。
全米900ヵ所超の外傷センターのデータを調査
研究グループは、2007～17年の米国外科学会NTDBを基に、全米900ヵ所以上のレベル1または2の外傷センターを訪れた50～79歳について調査を行った。65歳でのメディケアへの加入が、医療サービスの内容とアウトカムに与える影響について、回帰不連続アプローチ法を用いて検証した。
主要アウトカムは、加入する医療保険の変更、合併症、院内死亡、救急蘇生室での治療プロセス、入院中の治療パターン、65歳時点の退院先だった。
65歳メディケア加入に伴い、自宅への退院は約2ポイント減
158万6,577例の外傷患者が対象として包含された。外傷患者があらゆる健康保険でカバーされる割合は、65歳でのメディケア加入に伴い9.6ポイント（95％信頼区間[CI]：9.1～10.1）増加していた。
65歳でのメディケア加入は、受診当たりの入院日数短縮と関連していることが認められた（－0.33日［95％CI：－0.42～－0.24］、約5％）。それに伴い、介護施設への退院の増加（1.56ポイント、95％CI：0.94～2.16）、その他入院施設への退院の増加（0.57ポイント、0.33～0.80）が認められ、一方で自宅への退院が大きく減少していた（－1.99ポイント、－2.73～－1.27）。
入院中の治療パターンについては、比較的変化は小さく（あるいはほとんどない）、救命治療（たとえば輸血）の実施や死亡率にも変化はみられなかった。
（医療ジャーナリスト 當麻 あづさ）
