スマートフォン依存は、精神衛生上の悪影響と関連付けられてきたが、自殺念慮や自殺企図との関連については、いまだ結論が出ていない。中国・University of Health and Rehabilitation SciencesのYufeng Li氏らは、スマートフォン依存と自殺念慮や自殺企図との関係に関するエビデンスを統合することを目的とし、システマティックレビューを実施した。PeerJ誌2026年6月8日号の報告。 　スマートフォン依存と自殺念慮または自殺企図との関連を検討した査読付き英語論文を対象に、PubMed、Embase、Web of Science、Cochrane Libraryより検索した（対象期間：1971～2025年8月）。研究の質は、ニューカッスル・オタワ尺度を用いて評価した。

　抗炎症作用のある食品が豊富な食事は認知症の予防に役立つ可能性があることが、新たな研究で示唆された。アルツハイマー病関連病理や神経変性に関連する血液バイオマーカーが高い人では、抗炎症作用のある食事パターンへの遵守度が高いほど認知症リスクが低いことが示されたという。リュブリャナ大学（スロベニア）のAnja Mrhar氏らによるこの研究結果は、「JAMA Network Open」に6月25日掲載された。Mrhar氏らは、「約15年間にわたる高齢者コホート研究において、健康的な食事パターンの遵守率が高いほど認知症リスクは低いことが示された。この関連は、アルツハイマー病関連病理や広範な神経生物学的リスクを有する参加者においても認められた」と結論付けている。

　ベンゾジアゼピン系薬剤の長期使用は、罹患率および死亡率の上昇と関連していることが示唆されている。より安全な処方実践を通じて長期使用を予防することについては、これまであまり注目されていなかった。カナダ・Campbell Family Mental Health Research InstituteのNikki Bozinoff氏らは、ベンゾジアゼピン系薬剤の初回処方パターンと服用期間との関連を明らかにするため、レトロスペクティブコホート研究を実施した。PLoS Medicine誌2026年6月18日号の報告。 　本研究は、カナダ・オンタリオ州の成人182万808例を対象とした、集団ベースのレトロスペクティブコホート研究である。

　高齢者では、認知機能低下が心血管疾患（CVD）イベントに先立って認められるという研究結果が、「JAMA Network Open」に4月20日掲載された。 　モナシュ大学（オーストラリア）のSwarna Vishwanath氏らは、ネステッドケースコントロール研究において、CVDイベント発生前の高齢者における認知機能の推移を、CVDイベントがない対照群と比較した。データは、Aspirin in Reducing Events in the Elderly（ASPREE）ランダム化比較試験およびその延長観察研究（ASPREE-XT）から抽出した。対象は、CVDの病歴がない、オーストラリアおよび米国の地域在住高齢者（65歳以上）から成る前向きコホートであった。

　これまでの観察研究において、帯状疱疹ワクチン接種と認知症との間に予防的な関連があることが報告されている。しかし、これらの研究には方法論的な限界がある、あるいは米国では現在利用できない生ワクチンが対象となっていた。米国・Brown UniversityのKaleen N. Hayes氏らは、亜急性期ケアまたは長期ケアを目的として専門看護施設に最近入所した高齢者を対象に、入所後12ヵ月以内または退所後の遺伝子組み換え帯状疱疹ワクチン接種（RZV）と認知症との関連を推定するため、本研究を実施した。Annals of Internal Medicine誌7月号の報告。

　高齢入院患者の転倒は、骨折や身体機能の低下につながり得るため、医療現場で重要な課題となっている。日本の急性期病院に入院した高齢患者6万人超を対象とした研究で、睡眠薬の継続使用は院内転倒リスクの上昇と関連することが示された。一方、ベンゾジアゼピン系・Z薬とオレキシン受容体拮抗薬/ラメルテオンとの間で、転倒リスクに有意な差は認められなかった。研究は、日本医科大学医療管理学の西野拓也氏らによるもので、詳細は6月8日付の「PLoS One」に掲載された。

　O-結合型N-アセチルグルコサミニダーゼ（OGA）阻害薬のceperognastatは、早期症候性アルツハイマー病（AD）の疾患進行抑制効果が認められなかった。米国・Eli Lilly and CompanyのAdam S. Fleisher氏らが、日本を含む5ヵ国72施設で実施した無作為化二重盲検プラセボ対照第II相試験「PROSPECT-ALZ試験」の結果を報告した。OGAを阻害することで、過リン酸化タウの蓄積や神経原線維変化の形成を抑制できることが示唆されていたことから、開発が行われていた。JAMA誌オンライン版2026年7月13日号掲載の報告。

　歴史的に、統合失調症と自閉スペクトラム症（ASD）は、一方は精神疾患、もう一方は神経発達障害として、それぞれ異なる疾患に分類されてきた。しかし近年の研究では、これら2つの疾患の間には、重複している部分が多い可能性が示唆されている。サウジアラビア・Northern Border UniversityのNahi Sabih Alruwaili氏らは、両疾患の類似点を示す疾患発症に関与する生物学的メカニズムについてのレビューを行った。Progress in Neuro-psychopharmacology & Biological Psychiatry誌オンライン版2026年6月11日号の報告。

　米国・Mass General BrighamのRachel F. Buckley氏らは、6件の長期追跡研究に参加した認知機能が正常な中高年のデータを統合し、血漿中リン酸化タウ217（p-tau217）値の増加が、認知機能障害への進行リスクおよび認知機能の低下速度と関連していることを明らかにした。アルツハイマー病（AD）の血液バイオマーカー、とくに血漿p-tau217値は、認知機能が正常な人のAD初期の脳病理を正確に反映することから、認知機能障害への進行リスクとの関連について検証が求められていた。著者は、「今回の結果は、認知機能が正常な高齢者における予後予測モデルの開発、および認知機能低下の長期リスクの推定においてp-tau217が有用であることを支持するものであり、AD治療薬の臨床試験の設計に示唆を与えるものであった。

　カフェインは、鎮痛作用と頭痛の誘因となる可能性という二面性を有している。エジプト・Beni-Suef UniversityのMona Hussein氏らは、この二面性に焦点を当て、カフェインと頭痛との多面的な関係を検証し、さらにカフェインの鎮痛作用の根底にあるメカニズムを明らかにするため、ナラティブレビューを実施した。Brain and Behavior誌2026年6月号の報告。 　本ナラティブレビューでは、カフェインの薬理作用、アデノシン受容体調節への関与、さまざまな頭痛タイプ（片頭痛、睡眠時頭痛、硬膜穿刺後頭痛［PDPH］、薬剤の使用過多による頭痛［MOH］、カフェイン離脱性頭痛など）への影響に関する実験的、臨床的、疫学的な研究のエビデンスを統合し、検討を行った。