日本の認知症施策では、各2次医療圏に1ヵ所以上の認知症疾患医療センターを設置し、地域を問わず専門的な認知症医療サービスへの公平なアクセスを確保することが求められている。新潟医療福祉大学の馬場 美彦氏らは、認知症疾患医療センターの地理的・気候的特性および地理的アクセシビリティを明らかにするとともに、各2次医療圏への設置方針にもかかわらず同施設が未設置である2次医療圏の地理的特性を解明することを目的とし、本研究を実施した。BMJ Open誌2026年8月14日号の報告。

　全国犬猫飼育実態調査2025（日本ペットフード協会調べ）によれば、ネコの飼育数は約884万頭、イヌの飼育数は約682万頭と報告されている。近年は室内飼いの手軽さやSNS映えからネコの人気が高い。では、医師はネコ派とイヌ派のどちらが多いのだろう。CareNet.comでは、2026年8月12～18日にかけて「ネコ派かイヌ派か」について医師会員のアンケートを行い、医師会員1,025人より回答を得た。 　質問1で「ネコ派かイヌ派」を尋ねたところ、「ネコ派」と回答した医師会員は20％、「イヌ派」と回答した医師会員は56％、「どちらでもない/決めることはできない」と回答した医師会員は24％であり、医師会員の間では「イヌ派」が圧倒的に多かった。

　ソーシャルメディアの利用時間が長い成人では、自分はうつ病だと申告する割合が高いことが、新たな研究で示された。ソーシャルメディアの利用が1日約150分に達するあたりから、自己申告によるうつ病（self-reported depression；SRD）との関連がより明確になる傾向が認められたという。米シンシナティ大学教授のHans Breiter氏らによる研究で、詳細は8月22日付で「npj Mental Health Research」に掲載された。ソーシャルメディアは、仕事や学歴、ゲーム、インターネットサーフィン、テレビ視聴などの要因と比べても、SRDの予測因子としてはより重要だったという。

　オーストラリア・Bond UniversityのTiffany Atkins氏らは、片頭痛の治療およびマネジメントにおけるショウガの有効性を明らかにするため、ランダム化比較試験（RCT）のシステマティックレビューおよびメタ解析を実施した。BMJ Evidence-Based Medicine誌オンライン版2026年8月14日号の報告。 　ショウガの単独または補助療法の効果を、プラセボまたは通常の有効対照薬（バルプロ酸、アミトリプチリン、スマトリプタンなど）と比較したRCTを対象とした。2025年3月26日（2026年4月16日に更新）までに公表された研究をPubMed、Embase、CINAHL、PsycINFO、Epistemonikos、Cochrane CENTRALより検索した。採用された対象研究について、引用文献および被引用文献のフォローアップ調査（前方・後方検索）を実施した。2人の著者が独立して文献のスクリーニングとデータ抽出を行い、Cochrane Risk of Bias 2（ROB 2）ツールを用いてバイアスのリスクを評価した。主要評価項目には、治療後の頭痛重症度または疼痛スコア、治療後に疼痛消失または疼痛緩和が得られた患者の割合、片頭痛発作の頻度と持続時間、片頭痛に伴う症状を含めた。ランダム効果モデルを用いたメタ解析を実施し、Grading of Recommendations Assessment, Development and Evaluation（GRADE）手法を用いてエビデンスの確実性を評価した。

　せん妄は、注意・意識・認知機能が急性に変化し、患者の安全や治療経過に影響する。今回、専門チームへの紹介を経て診断されたせん妄には、認知症、せん妄既往歴、大量飲酒が関連することが、2万人超の入院患者を対象とした研究で明らかになった。研究は、奈良県立医科大学附属病院精神医療センターの松田恵美氏、同大学健康管理センター・精神医学講座の山室和彦氏らによるもので、詳細は7月30日付の「PCN Reports」に掲載された。 　せん妄は、入院中の合併症で、短期間に注意力や意識、認知機能の障害が生じ、高齢者や身体的に弱い患者に多い。

　ソーシャルメディアの利用が急速に拡大し広く普及するにつれ、抑うつ症状との関連性が数多く報告されるようになっている。しかし、成人における起床直後のソーシャルメディア利用やソーシャルメディアの総利用時間が、抑うつ症状とどのような関連にあるかについては、ほとんど明らかになっていない。米国・オレゴン州立大学のHyosin Kim氏らは、米国の成人を対象とした全国規模のサンプルを用いて、ソーシャルメディアの利用と抑うつ症状との関連を検討した。Journal of Prevention誌オンライン版2026年7月28日号の報告。

　WeCareAdvisorと呼ばれるウェブベースのアプリを利用することで、介護者は薬に頼らずに認知症の家族によりうまく対処できる可能性が、新たな研究で示された。このアプリは、認知症患者に見られるアジテーションや攻撃性などの行動として現れる症状（以下、行動症状）に介護者が対処するための方法を提供する。アプリの使用により、こうした行動症状の頻度や重症度が有意に低下するわけではないものの、介護者がそれらの症状によって感じる苦痛は時間の経過とともに軽減し、ウェルビーイングも改善することが示されたという。米ドレクセル大学看護・医療専門職学部名誉学部長のLaura Gitlin氏らによるこの研究結果は、8月6日付で「Journal of the American Geriatrics Society」に報告された。

　何かを覚えておくために写真やスクリーンショットを撮る行為は、その場では役に立つかもしれないが、長い目で見ると記憶に悪影響を及ぼす可能性がある。ある体験をしている最中に写真やスクリーンショットを撮ることは、その具体的な情報や出来事が記憶に残りにくくなることと関連しているとする研究が、8月3日付で「Memory & Cognition」に掲載された。論文の筆頭著者である米ニューヨーク州立大学ビンガムトン校心理学分野のSophia Fabrizio氏は、「それらの画像を、記憶を詳しく呼び起こすための手がかりとして積極的に見返さない限り、役に立つ可能性は低いだろう」とニュースリリースで述べている。

　喫煙は、アルツハイマー病の修正可能なリスク因子の1つである。しかし、禁煙後のアルツハイマー病リスク低下の経時的パターンについては依然として不明であった。韓国・慶熙大学のSeong-Ho Moon氏らは、大規模な全国コホートを用いて、継続的な禁煙期間に応じてアルツハイマー病リスクが低下するかどうかを調査した。Alzheimer's Research & Therapy誌オンライン版2026年6月29日号の報告。 　2002～23年の韓国国民健康保険公団（NHIS）のデータベースを用いて、2年ごとの定期健康診断に基づき、長期間にわたり喫煙状況が安定していた成人140万3,636人を特定した。喫煙状況は「非喫煙者」「現在喫煙者」「継続的禁煙者」に分類し、禁煙期間は2年刻みで区分した（2年未満、2～3年、4～5年、6～7年、8年以上）。アルツハイマー病の発症は、NHISへの保険請求が2回以上行われた場合と定義した。人口統計学的因子、生活習慣因子、代謝因子を調整した後、Cox比例ハザードモデルを用いて調整ハザード比（aHR）と95％信頼区間（CI）を推定した。

　高齢者において、高度なケアを必要とする疾患と認知症を合併すると、そのケアは複雑化する。台湾・Changhua Christian Hospitalの氏らは、経管栄養、呼吸器ケア、皮下注射、尿道カテーテル、ストーマケアまたは浣腸、創傷ケア、疼痛管理、透析といった高度なケアを要する患者を対象に、認知症および認知症の行動・心理症状（BPSD）の有病率を明らかにするため、調査を実施した。The Journal of Prevention of Alzheimer's Disease誌オンライン版2026年8月14日号の報告。 　本研究は、台湾全国規模の集団ベース横断調査として実施した。多段階層化系統抽出法を用い、2020年9月〜2022年6月に計1万1,297例の参加者を登録した。