多剤併用療法は、複雑かつ治療抵抗性の精神疾患をマネジメントするうえで、重要な治療選択肢の1つである。一方、有害な薬物相互作用、服薬アドヒアランスの低下、健康アウトカムの悪化といったリスクも伴う。多剤併用療法に対する専門職間の見解は、臨床的な意思決定や処方行動に大きな影響を及ぼす。サウジアラビア・King Abdullah International Medical Research CenterのAmal I. Khalil氏らは、精神科医療における多剤併用療法に関する医療従事者の知識と態度を評価し、精神科看護師、精神科医、薬剤師の見解を比較するため、本研究を実施した。また、これらの要因が処方行動や専門職間の連携にどのような影響を与えるかについても検討した。PLOS One誌2026年7月14日号の報告。

「将来、血液検査によってアルツハイマー病がわかるようになる」と、長い間言われ続けてきた。10年ほど前まで、アルツハイマー型認知症の診断は、CTやMRIなどの形態画像、SPECTなどの機能画像、脳脊髄液検査、心理検査、そして臨床的な面接などを組み合わせて行われてきた。脳脊髄液検査とは、腰から針を刺して髄液を採取する侵襲的な検査である。検査する側にとっても、される側にとっても、なかなか大変だったのだ。ところが、アルツハイマー病の神経病理が徐々に明らかになり、アミロイドPETなどの分子イメージングも臨床実装された。さらに現在では、認知症という臨床像だけではなく、アミロイドやタウといったバイオマーカーによってアルツハイマー「病」を捉える方向へと大きく動いている。

　長時間作用型注射（LAI）抗精神病薬は、統合失調症治療の継続性を支える可能性がある。しかし、日本における初発統合失調症におけるリアルワールドでのLAI抗精神病薬の開始パターンについては、十分に明らかにされていない。京都大学の宮川 亮祐氏らは、JMDCレセプトデータベースを用いて、日本における初発統合失調症患者に対するLAI抗精神病薬の投与パターンを明らかにするため、本研究を実施した。Schizophrenia Research誌オンライン版2026年7月7日号の報告。 　2005年1月～2024年3月のJMDCレセプトデータベースを用い、初発統合失調症に近似するレセプトベースの代理コホートを対象に、縦断的記述疫学研究を実施した。

　患者健康質問票（Patient Health Questionnaire：PHQ）-9は、臨床現場で広く使用されている精神保健アウトカムの指標であり、PHQ-8およびPHQ-2はその短縮版である。英国国民保健サービス（NHS）のTalking Therapiesプログラムでは、治療中の患者における病態の変化の評価にPHQ-9の信頼性変動指数（reliable change index：RCI）の閾値6点（測定誤差を超える変化が起きたことを95％の信頼性で示す最小可検変化量［minimal detectable change：MDC］［MDC95］に相当）を使用しているが、その確実性を裏付ける分析結果は報告されていないという。カナダ・マギル大学のYutong Wang氏らDEPRESsion Screening Data（DEPRESSD）PHQ Collaborationは、PHQ-9、PHQ-8、PHQ-2のMDCの評価を行い、年齢、性別、参加者の医療環境、大うつ病の有無によってMDCが異なるかを検証した。研究の成果は、BMJ誌2026年7月23日号に掲載された。

　野菜や果物の総摂取量および摂取する野菜や果物の種類と認知症との関連を示すエビデンスは、依然として限られている。中国・浙江大学のLiyan Huang氏らは、3つのプロスペクティブコホート研究およびメタ解析を用い、野菜や果物の総摂取量およびサブグループ別の摂取量と認知症リスクとの関連を検討した。The American Journal of Clinical Nutrition誌オンライン版2026年6月27日号の報告。 　本研究は、Health and Retirement Study （HRS）、Framingham Heart Study Offspring Cohort （FOS）、Whitehall II Study （WHII）のデータを用いて実施した。

　フィンランド・トゥルク大学のHanna Sarkila氏らは、フィンランド人の集団において、ベンゾジアゼピン系薬剤およびZ-drug（以下、BZD）の使用を新たに開始した患者を対象に、5年間のフォローアップ期間中における用量依存的なBZD使用とすべての原因による死亡および原因別死亡リスクとの関連を調査した。Acta Psychiatrica Scandinavica誌オンライン版2026年6月21日号の報告。 　対象は、2004～05年にBZDの使用歴がなく、2006年にBZDの使用を開始した患者。薬剤調剤に関する情報はPRE2DUP法を用いてモデル化し、調剤のたびに更新される時間依存性変数として扱った。

　ブレクスピプラゾールは、既存治療で十分な効果が認められないうつ病に対する増強療法として用いることのできる抗精神病薬である。トルコ・Private PracticeのHuseyin Kara氏らは、実臨床における治療抵抗性うつ病に対するブレクスピプラゾールの有効性を評価した。Dusunen Adam誌2026年4月6日号の報告。 　本研究は、2024年5月1日～2025年1月1日に実施された。治療抵抗性うつ病に対する増強療法としてブレクスピプラゾールの投与が開始された患者の診療記録をレトロスペクティブに検討した。解析には、社会人口統計学的データに加え、ベックうつ病評価尺度（BDI）、ベック不安尺度（BAI）、全体的評価尺度（GAS）のスコアが記録された患者データを組み入れた。

　MRIで評価した患者ごとの脳の機能的結合に基づいて刺激部位を決定する経頭蓋磁気刺激療法（TMS）により、標準的な治療法に反応しない治療抵抗性うつ病患者に対する治療効果が向上する可能性が、新たな研究で示された。 　論文の筆頭著者である米マス・ジェネラル・ブリガムCenter for Brain Circuit TherapeuticsのJoseph Taylor氏は、「今回の結果は、機能的MRI（fMRI）による脳画像を用いてTMSの刺激部位を決定することに臨床的な利点がある可能性を前向きに示したものである。

　2026年8月29日（土）～30日（日）、KFC Hall & Rooms（国際ファッションセンター）（東京・墨田区）を会場に、日本産業保健法学会第6回学術大会が行われる。全体テーマは、「変化する労働者像と産業保健法」。誰のための産業保健なのか、その目指す姿と役割をいま一度確認しつつ、産業医、産業保健専門職、研究者、実務担当者がそれぞれの立場から課題を共有し、今後求められる産業保健の在り方や法制度について議論し、法制度と実務をつなぐ実践的な知見を深める。

　国際頭痛学会は、より高い治療水準を確立するため、実臨床における片頭痛予防の新たな治療目標を提示した。スペイン・Vall d'Hebron HospitalのEdoardo Caronna氏らは、CGRP関連抗体薬による片頭痛特異的治療を6ヵ月間行った後に、これらの目標を達成した患者の割合を評価する初の研究として、欧州における多施設共同実臨床プロスペクティブコホート研究（EUREkAコホート研究）を実施した。Cephalalgia誌2026年6月号の報告。 　対象は、CGRP関連抗体薬（エレヌマブ70mgまたは140mgを毎月、ガルカネズマブ120mgを毎月＋240mgの負荷投与、フレマネズマブ225mgを毎月またはフレマネズマブ675mgを四半期ごと）による治療を行った成人片頭痛患者。