2013年に『MRSA感染症の治療ガイドライン』第1版が公表され、前回の2019年版から4年ぶり、4回目の改訂となる2024年版では、『MRSA感染症の診療ガイドライン』に名称が変更された。国内の医療機関におけるMRSA（メチシリン耐性黄色ブドウ球菌）の検出率は以前より低下してきているが、依然としてMRSAは多剤耐性菌のなかで最も遭遇する頻度の高い菌種であり、近年では従来の院内感染型から市中感染型のMRSA感染症が優位となってきている。そのため、個々の病態把握や、検査や診断、抗MRSA薬の投与判断と最適な投与方法を含め、適切な診療を行うことの重要性が増している。本ガイドライン作成委員長の光武 耕太郎氏（埼玉医科大学国際医療センター感染症科・感染制御科 教授）が2024年の第98回日本感染症学会学術講演会 第72回日本化学療法学会総会 合同学会で発表した講演を基に、本記事はガイドラインの主な改訂点についてまとめた。

　胸腺がん（TC）は年間0.15例/10万人とされる胸腺上皮性腫瘍のうちの15％とさらにまれな疾患である。進行TCの1次治療は、カルボプラチン＋パクリタキセルなどのプラチナ併用化学療法である。しかし、奏効割合（ORR）は30％、無増悪生存期間（PFS）の中央値は約5.0～7.6ヵ月である。既治療の進行TCに対する免疫チェックポイント阻害薬（ICI）単剤の試験でもORRは0〜22.5％に留まる。一方、ICI＋化学療法の有効性を検討した試験はない。そのような中、順天堂大学の宿谷 威仁氏らは未治療の進行TCに対するICI＋化学療法の国内15施設によるオープンラベル単群第II相試験を行った。

　本邦における包括的ゲノムプロファイリング検査（CGP）は、「標準治療がない、または局所進行もしくは転移が認められ標準治療が終了となった（見込みを含む）」固形がん患者に対して生涯一度に限り保険適用となる。米国では、StageIII以上の固形がんでのFDA承認CGPに対し、治療ラインに制限なく全国的な保険償還がなされており、開発中の新薬や治験へのアクセスを考慮すると、早期に遺伝子情報を把握する意義は今後さらに増大すると考えられる。本邦の固形がん患者を対象に、コンパニオン診断薬（CDx）に加えて全身治療前にCGPを実施する実現性と有用性を評価することを目的に実施された、多施設共同単群非盲検医師主導臨床試験（NCCH1908、UPFRONT試験）の結果を、国立がん研究センター中央病院/慶應義塾大学の水野 孝昭氏が第22回日本臨床腫瘍学会学術集会（JSMO2025）で発表した。

　高齢者の市中肺炎の初期対応として、嫌気性菌をカバーするスルバクタム・アンピシリン（SBT/ABPC）などが用いられることがある。しかし、カナダの市中誤嚥性肺炎患者を対象とした多施設後ろ向きコホート研究では、嫌気性菌カバーは院内死亡リスクを低下させず、C. difficile大腸炎リスクを上昇させたことが報告されている1）。そこで、山本 舜悟氏（大阪大学）らの研究グループは、市中肺炎により入院した65歳以上の患者を対象としたデータベース研究を実施し、セフトリアキソン（CTRX）とSBT/ABPCを比較した。その結果、SBT/ABPCのほうがCTRXよりも院内死亡率が高かった。本研究結果は、Open Forum Infectious Diseases誌2025年3月5日号に掲載された。

　HER2遺伝子変異はNSCLC患者の約2～4％に認められ、脳転移が生じることが多く、予後不良の場合が多い。zongertinibはHER2チロシンキナーゼドメイン選択的に共有結合し、不可逆的にHER2を阻害するチロシンキナーゼ阻害薬である。野生型のEGFRへの結合は非常に弱く、EGFR関連有害事象が抑制されることが期待されている。そこで、zongertinibの用量探索および安全性・有効性を検討する国際共同第Ia/Ib相試験「Beamion LUNG-1試験」が実施された。第Ib相の既治療のHER2遺伝子変異（チロシンキナーゼドメインの変異）陽性コホートにおける結果が、世界肺がん学会（WCLC2024）で報告されており、WCLC2024の報告では、zongertinib 1日1回120mgによる治療を受けた患者の66.7％に奏効が認められ、忍容性も高かったことが示された。その後、本試験のアップデート解析が実施され、その結果を葉 清隆氏（国立がん研究センター東病院）が第22回日本臨床腫瘍学会学術集会（JSMO2025）で報告した（本解析結果は、欧州臨床腫瘍学会アジア大会［ESMO Asia2024］でも報告されている）。

　ALK阻害薬アレクチニブは、2024年8月28日に「ALK融合遺伝子陽性の非小細胞肺癌における術後補助療法」に対する適応追加承認を取得している。本承認は、ALK融合遺伝子陽性完全切除非小細胞肺がん（NSCLC）患者を対象に実施された国際共同第III相試験「ALINA試験」1）の結果に基づくものである。本試験の用量は、切除不能な進行・再発ALK融合遺伝子陽性NSCLCに対する承認用量（1回300mg、1日2回）の2倍量となる1回600mg、1日2回であり、日本人集団における安全性や薬物動態に関する解析が求められていた。そこで、ALINA試験の日本人集団の有効性、安全性、薬物動態について解析が行われ、堀之内 秀仁氏（国立がん研究センター中央病院）が第22回日本臨床腫瘍学会学術集会（JSMO2025）で結果を報告した。

結核は、依然として世界的な公衆衛生の問題であり、2023年WHO世界結核対策報告書によると、2022年には約1,060万人が結核を発症し、130万人が死亡したとされる。結核治療を困難にする要因の1つに薬剤耐性結核（MDR/RR-TB）があり、今回の対象であるリファンピシン耐性結核は、毎年約41万人が罹患すると推定されている。このうち治療を受けたのは40％にすぎず、その治療成功率は65％にとどまっている（WHO. Global tuberculosis report 2023.）。これは、従来のレジメンが18～24ヵ月と治療期間が長く、アミノグリコシド系やポリペプチド系の注射製剤が含まれ、副作用の問題もあったためと考えられる。

　非小細胞肺がん（NSCLC）の治療において、免疫チェックポイント阻害薬（ICI）とペメトレキセドを含む化学療法の併用療法が広く用いられている。しかし、TTF-1陰性の非扁平上皮（Non-Sq）NSCLCでは、ペメトレキセドの治療効果が乏しいことも報告されている。そこで、ペメトレキセドを含まないレジメンとして、アテゾリズマブ＋カルボプラチン＋nab-パクリタキセルの有用性を検討する国内第II相試験「LOGIK2102試験」が実施された。第22回日本臨床腫瘍学会学術集会（JSMO2025）において、白石 祥理氏（九州大学病院 呼吸器内科）が本試験の結果を報告した。

　電子機器を通じて週に1回、自分の症状をケアチームに知らせた進行がんの患者では、通常ケアを受けた患者に比べて生存期間の延長にはつながらなかったものの、身体機能の低下、症状の進行、健康関連QOLの低下、救急外来の初回受診までの期間が有意に遅延し、救急外来の受診回数も減少したとする研究結果が報告された。米ノースカロライナ大学（UNC）医学部教授で腫瘍内科学部長のEthan Basch氏らによるこの研究の詳細は、「Nature Medicine」に2月7日掲載された。 　今回の研究で検討された患者報告アウトカム（patient-reported outcome；PRO）による症状のモニタリングは、電子的に提供される分かりやすいチェックリストを用いて患者が痛みや運動能力などの日常的な問題の程度を評価するもので、患者はコンピューターやスマートフォンを使って自宅にいながらケアチームにフィードバックを送ることができる。

　2025年3月5日、厚生労働省より添付文書の改訂指示が発出され、該当医薬品の副作用の項などに追記がなされる。 　対象医薬品は以下のとおり。