出生前ステロイド投与1コースが行われた母親から生まれた児は、生後12ヵ月間、重篤な感染症のリスクが有意に高いことが、台湾・長庚記念病院のTsung-Chieh Yao氏らによる全国コホート研究の結果で示された。新生児の死亡率および罹患率の減少における出生前ステロイド投与の有益性が多くの研究で報告されているが、小児の重篤な感染症に対する出生前ステロイド曝露の潜在的な有害性に関するデータは乏しく、とくに地域住民を対象とした大規模なコホートに基づく厳密なエビデンスは不足していた。著者は今回の結果について、「治療を開始する前に、出生前ステロイド投与による周産期の有益性と、まれではあるが重篤な感染症の長期的リスクについて慎重に比較検討する必要がある」とまとめている。BMJ誌2023年8月2日号掲載の報告。

　凍結胚移植は、どの季節に採卵を行うかで成功率が変わってくるようだ。キングエドワード記念病院（オーストラリア）の不妊専門医で産婦人科医でもあるSebastian Leathersich氏らが実施した研究で、夏に採卵した卵子を用いた凍結胚移植の方が、秋に採卵した卵子を用いた場合よりも、生児出産に至りやすいことが示された。この研究結果は、「Human Reproduction」に7月5日掲載された。 　Leathersich氏は、「世界中で、自然分娩の出生率に季節差があることは以前から知られている。この差には、環境要因や行動的要因、社会学的要因など多くの要因が関係していると考えられる」と説明する。同氏は、「体外受精（IVF）の成功率を調べた研究のほとんどは、採卵から1週間以内に胚を子宮に戻す新鮮胚移植を対象としている。そのため、季節や日照時間などの環境要因が卵子の発育や胚の着床、妊娠初期の胎児の発育に与える潜在的な影響を評価できていない」と問題点を指摘する。

　ガーダントヘルスジャパンは、固形がん患者を対象とした包括的がんゲノムプロファイリング（CGP）用リキッドバイオプシー Guardant360 CDx がん遺伝子パネル（以下、Guardant 360 CDx）について、2023年7月24日より保険償還が開始され、同日より販売すると発表した。併せて、エスアールエルによる検査の受託が開始される。 　Guardant 360 CDxは、血中循環腫瘍DNA (ctDNA) を次世代シークエンサーによって解析するがん遺伝子パネル検査として、2022年3月10日に厚生労働省より承認されている。固形がん患者の血液検体から、がんに関連の74遺伝子を網羅的に調べることが可能。

　ロンドンを拠点に活動しているセクシュアルヘルス専門医のShema Tariqさんは、卵巣予備能低下と診断され、体外受精（IVF）なしでの妊娠の可能性はほぼゼロだと告げられた。「2018年に生まれた息子を妊娠するまでに、6回のIVFが必要だった」と彼女は振り返る。「息子が生まれた後、かかりつけ医が避妊に言及したが、私たち夫婦は、自分たちには関係のない話だと笑い飛ばした。自分が自然妊娠するなんて予想だにしていなかった。私は当時43歳で、自然妊娠の可能性は1％以下だと言われていたのだから」と彼女は付け加えた。ところがその8カ月後に、Tariqさんは女の子を自然妊娠した。「それはとても素晴らしい驚きだったが、妊娠が判明した当初は、準備不足を感じ、呆然とした」と話す。

　米食品医薬品局（FDA）は7月13日、経口避妊薬のOpill（一般名ノルゲストレル）の市販を承認した。消費者は、黄体ホルモンであるプロゲスチン（体内で作られるプロゲステロンを人工的に合成したホルモン）のみで作られたこの経口避妊薬を、処方箋なしで、ドラッグストアやコンビニエンスストア、食料品店、オンラインで購入できるようになる。年齢による購入制限もないという。 　Opillは、2024年1月または2月から店頭に並ぶことになるとワシントン・ポスト紙は報じている。希望小売価格は2023年秋に発表される予定だ。他のタイプの経口避妊薬は、引き続き、処方箋のみで入手可能である。

　米国では糖尿病のある妊婦が増加していることを示すデータが、米疾病対策センター（CDC）発行の「National Vital Statistics Reports」5月31日号に掲載された。過去5年の間に、糖尿病のある妊婦の割合は27％上昇したという。理由として、肥満者と高齢出産の増加が考えられるとのことだ。CDC傘下の国立健康統計センター（NCHS）のElizabeth Gregory氏らの研究によるもの。 　Gregory氏らは、出生証明書を用いて2016～2021年に米国内で出生した全ての新生児を把握し、その母親の医療データを収集。妊娠前から存在していた糖尿病（prepregnancy diabetes mellitus；PDM）の有病率の推移を検討した。その結果、PDM症例数は2016年の3万3,829人から2021年には3万9,736人へと17％増加していた。これを出生1,000人当たりで比較すると、2016年が8.6人、2021年は10.9人であり、27％増となる。

　両親との親子関係にあまり満足していない妊婦は、妊娠中に高血糖を来すリスクが高いというデータが報告された。東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科国際健康推進医学分野の藤原武男氏らの研究によるもので、詳細は「BMC Pregnancy and Childbirth」に4月4日掲載された。藤原氏は、「妊婦健診の際に親子関係を尋ねることが、妊娠中高血糖のリスク評価に役立つのではないか」と述べている。 　妊娠中に血糖値の高い状態が続いていると、難産や巨大児出産などのリスクが高くなるため、妊娠中の積極的な血糖管理を要する。また、妊娠以前から糖代謝異常のリスク因子を有する女性は、妊娠糖尿病などの妊娠中高血糖（HIP）のリスクが高く、その糖代謝異常のリスク因子の一つとして、子ども期の逆境体験（ACE）が挙げられる。そのためACEのある女性は、HIPになりやすい可能性がある。とはいえ、妊婦健診などにおいて全妊婦のACEの有無を把握することは現実的でない。

　朝食を欠かさずビタミンDやB12が不足しないようにすること、毎日入浴することなどが、月経痛（生理痛）の痛みを和らげてくれるかもしれない。月経痛の重い人と軽い人の生活習慣を比較したところ、それらの有意差が認められたという。順天堂大学の奈良岡佑南氏らの研究結果であり、詳細は「Healthcare」に4月30日掲載された。 　日本人女性の月経痛の有病率は78.5％という報告があり、生殖年齢にある多くの女性が周期的に生じる何らかの症状に悩まされていると考えられる。月経痛は本人の生活の質（QOL）低下を来すだけでなく、近年ではそれによる労働生産性の低下も含めた経済的負担が、国内で年間6830億円に上ると試算されるなど、社会的な対策の必要性も指摘されるようになった。

　英国で行われた住民ベースのコホート研究で、中等症～重症の乾癬女性患者は背景因子をマッチングさせた非乾癬女性と比べて、出生率が低く、流産のリスクが高いことが示された。英国・マンチェスター大学のTeng-Chou Chen氏らが報告した。乾癬女性患者の出生率および出生アウトカムに関する研究は、サンプルサイズが小規模、比較対象が設定されていない、正確な妊娠記録が欠如しているなどの限界が存在していた。今回の結果を踏まえて著者は、「さらなる研究により、流産リスクの上昇との因果関係を明らかにする必要がある」と述べている。JAMA Dermatology誌オンライン版2023年6月7日号掲載の報告。

　更年期のホルモン補充療法の使用経験は、それが55歳以下の時点であっても、あらゆる原因による認知症およびアルツハイマー病の発症と有意な関連があり、投与期間が長くなるほど関連性が増強することが、デンマーク・コペンハーゲン大学病院のNelsan Pourhadi氏らの調査で示された。研究の成果は、BMJ誌2023年6月28日号で報告された。 　研究グループは、デンマークにおける更年期ホルモン療法と認知症との関連を、ホルモン療法の種類、投与期間、年齢別に評価する目的で、全国規模のコホート内症例対照研究を行った（特定の研究助成は受けていない）。