糖尿病や糖代謝関連マーカーと過活動膀胱（OAB）の有病率が、有意に正相関するとする研究結果が報告された。この関連の背景として、全身の慢性炎症が関わっているという。福建医科大学第二付属病院（中国）のQingliu He氏らの研究によるもので、詳細は「Frontiers in Endocrinology」に4月29日掲載された。 　近年、糖尿病とOABとの潜在的な関連を示唆する研究報告が散見される。この関連のメカニズムとして、全身性慢性炎症の関与を指摘する報告もある。ただし、大規模な疫学研究のデータはまだ不足しており、両者の関連の機序の詳細も明らかでない。これを背景としてHe氏らは、糖尿病や高血糖とOAB有病率の関連、およびその関連に慢性炎症が及ぼす影響を検討した。

　動機付け面接を含む行動介入は、総身体活動を増加させるがエビデンスの確実性は低く、中高強度身体活動（MVPA）の増加と座位時間の減少効果についてはエビデンスの確実性が非常に低かった。また、介入の効果は時間の経過と共に低下し、1年を超えて身体活動を増加させる動機付け面接の有用性を示すエビデンスは確認されなかった。英国・オックスフォード大学のSuFen Zhu氏らが、システマティックレビューとメタ解析の結果を報告した。動機付け面接は患者を中心とした行動変容アプローチで、少数の臨床試験のこれまでのメタ解析では、慢性の健康障害を有する人々においては比較対照群より優れていることが報告されていたが、これらは効果を過大評価している可能性があった。BMJ誌2024年7月10日号掲載の報告。

　実臨床において、長時間作用型の抗RSVヒトモノクローナル抗体であるニルセビマブは、RSウイルス（respiratory syncytial virus：RSV）関連細気管支炎による入院リスクの低下に有効であることが示された。フランス・Paris Cite UniversityのZein Assad氏らが、生後12ヵ月未満の乳児を対象とした多施設共同前向きマッチング症例対照研究「Effectiveness of Nirsevimab against RSV-Associated Bronchiolitis Requiring Hospitalization in Children：ENVIE研究」の結果を報告した。RSVは細気管支炎の主な原因であり、世界中で毎年300万例が入院している。ニルセビマブ承認後の、実臨床におけるRSV関連細気管支炎に対する有効性については不明であった。NEJM誌2024年7月11日号掲載の報告。

　デンマークの医療データベースを使用したコホート研究によると、蕁麻疹患者はそうでない人と比較して、診断後1年間でがんに罹患するリスクが49％高く、その後の数年間でも6％のリスク増が見られたという。デンマーク・オーフス大学病院のSissel B. T. Sorensen氏らによる本研究は、British Journal of Dermatology誌オンライン版2024年6月27日号に掲載された。 　研究者らは、デンマークの医療登録データを使用して遡及的コホート研究を実施し、蕁麻疹患者のがん罹患リスクと一般集団のリスクを比較した。1980～2022年に病院の外来、救急外来、入院において初診で蕁麻疹と診断された8万7,507例（女性が58％）を特定した。追跡期間中央値は10.1年だった。非黒色腫皮膚がんを含む偶発がんは、デンマークがん登録を使用して特定され、診断時の転移の程度によって分類された。蕁麻疹診断後 1 年内のがん罹患の絶対リスク、およびデンマークの全国がん罹患率で標準化された95％信頼区間（CI）と標準化罹患比（SIR）を計算した。

　1万人以上の日本人高齢者を対象に、オーラルフレイルと死亡リスクの関連を調べる前向きコホート研究が行われた。その結果、オーラルフレイルのある人はない人と比べて、身体的フレイルや心理的フレイルとは独立して、死亡リスクが高いことが明らかとなった。早稲田大学スポーツ科学学術院の渡邉大輝氏らによる研究であり、「Experimental Gerontology」6月15日号に掲載された。 　口の健康は食事や会話において重要であり、口の機能を維持するためのオーラルフレイル対策が注目されている。また、オーラルフレイルは高齢者の死亡や障害のリスク上昇と関連することが報告されている。しかし、オーラルフレイルと死亡リスクとの関連について、身体的フレイルの影響を取り除いて解析した研究は少ない。

　第98回日本感染症学会学術講演会 第72回日本化学療法学会総会 合同学会が、6月27～29日に神戸国際会議場および神戸国際展示場にて開催された。本学会では、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に関する最新知見も多数報告された。長崎大学熱帯医学研究所の前田 遥氏らの研究チームは、2021年7月から国内での新型コロナワクチンの有効性を長期的に評価することを目的としてVERSUS研究を開始しており、これまで断続的にその成果を報告している。

　疫学データを収集するために実施されるアンケート調査は、誤分類を起こす可能性がある。大阪・富永病院の竹島 多賀夫氏らは、頭痛に関するアンケートを分析し、どの質問が片頭痛以外の分類につながっているかを評価した。BMC Neurology誌2024年5月25日号の報告。 　19〜74歳の個人医療請求データと組み合わせた匿名調査をDeSCヘルスケアより入手し、一次性頭痛障害（片頭痛、緊張型頭痛、群発性頭痛、その他の頭痛障害）の患者割合を調査した。片頭痛を判定する6つの基準を用いて、その他の頭痛障害を有する人が、アンケートにどのように回答したかを調査した。

　米国では、成人の3人に1人が疾患予防を目的にマルチビタミンを摂取している。しかし、約40万人の成人を20年以上にわたって追跡調査した研究で、マルチビタミンの摂取が長生きに役立つというエビデンスは得られなかったことが報告された。米国立がん研究所（NCI）がん疫学・遺伝学部門のErikka Loftfield氏らによるこの研究結果は、「JAMA Network Open」に6月26日掲載された。 　　毎日のマルチビタミンの摂取がもたらす有益性と有害性については明確になっていない。マルチビタミンの摂取と死亡との関連についての過去の研究では一貫した結果が得られていない上に、追跡期間も短かった。

　低脂肪食がうつ病リスクに及ぼす影響を調査するため、イラン・Shahid Sadoughi University of Medical SciencesのSepideh Soltani氏らは、ランダム化比較試験（RCT）のシステマティックレビューおよびメタ解析を実施した。Nutrition Reviews誌オンライン版2024年6月19日号の報告。 　2023年6月7日までに公表されたRCTをPubMed、ISI Web of Science、Scopus、CENTRALデータベースより検索し、低脂肪食（脂肪摂取量がエネルギー摂取量の30％以下）がうつ病スコアに及ぼす影響を調査した試験を特定した。低脂肪食がうつ病リスクに及ぼす影響のプールされた効果（Hedges g）を推定するため、ランダム効果メタ解析を用いた。

　スパイロメトリーなどを用いた呼吸機能検査は、喘息や慢性閉塞性肺疾患（COPD）などの呼吸器疾患の管理に不可欠な検査である。しかし、高齢者や小児などでは正確な評価が困難な場合がある。また、新型コロナウイルス感染症流行時には、感染リスクを考慮して実施が控えられるなど、実施が制限される場合もある。そこで、植田 大樹氏（大阪公立大学大学院医学研究科人工知能学 准教授）らの研究グループは、14万枚超の胸部X線画像をAIモデルの訓練・検証に使用して、胸部X線画像から呼吸機能を推定するAIモデルを開発した。その結果、本AIモデルによる呼吸機能の推定値は、実際の呼吸機能検査の測定値と非常に高い一致率を示した。本研究結果は、Lancet Digital Health誌オンライン版2024年7月8日号で報告された。