2010年にわが国で行われた疫学調査において、筋骨格系慢性疼痛の有症者の多くは1年以上の治療歴があるにもかかわらず治療効果は不十分で、日常生活の質に悪影響を及ぼしている実態が明らかとなった。この結果を受けて慶応義塾大学医学部整形外科の准教授・中村雅也氏らは、2011年に再調査を行い、慢性疼痛の新規発症には性別や職業などが関与しており、腰痛は疼痛継続の危険因子であることなどを示した。疼痛継続者の治療に対する満足度は低く、高リスク者への対策が必要とまとめている。Journal of Orthopaedic Science誌オンライン版2014年2月7日付の報告。
研究グループは、わが国における筋骨格系慢性疼痛の新規発症率や継続率と、これらに関わる因子について検討する目的で、2010年に実施した疫学調査の対象者（全国から無作為に抽出した18歳以上の1万1,507例）に、再度、質問票を郵送し、慢性疼痛の有無や治療の状況などを調査した。
2010年の調査で慢性疼痛があると回答した1,717例中85％、慢性疼痛がないと回答した6,283例中76％から回答を得た。
主な結果は以下のとおり。
・筋骨格系慢性疼痛の新規発症率は、11.1％であった。
・新規発症に関与する因子は、女性、職業（専門職、管理職、事務/技術職）、BMI 25以上、飲酒者・喫煙者、高学歴者であった。
・慢性疼痛の継続率は、45.2％であった。
・疼痛継続に関与する因子は、疼痛強度の強さ（VASスコアが7以上）、5年以上の疼痛継続、腰痛であった。
・慢性疼痛継続者の80％以上で治療歴があり、調査時点で約30％がまだ治療を受けていたが、残りの50％は疼痛があるにもかかわらず治療を中止していた。
（ケアネット）
