日本人のがんサバイバーの多くが、がん診断後も喫煙を続けている。国立がん研究センター東病院の藤澤 大介氏らは、がんサバイバーの喫煙に関連する因子を調査するために、彼らにおける喫煙以外の健康に関わる習慣（飲酒、運動、社会活動）と禁煙方法との関連を調査した。
その結果から、がんサバイバーの多くに、喫煙を減らすか禁煙する意向があるにもかかわらず、医療従事者から関連情報やサポートを提供されていないことが判明した。これは、医療従事者がカウンセリングやエビデンスのある介入を提供する機会を逸してきたことを示唆する。著者らは、禁煙や健康的な習慣を促す教育に関する専門的なサポートの推進が必要と結論している。Supportive Care in Cancer誌オンライン版2014年5月22日号に掲載。
著者らは、ウェブでの匿名断面調査で、診断後10年までのさまざまなタイプのがんサバイバーを登録した。喫煙状況、社会経済的地位、喫煙以外の健康に関わる習慣、参加者が行った禁煙方法を評価し、多変量解析を用いてがん診断後の喫煙継続に関連する因子を検討した。
主な結果は以下のとおり。
・がん診断時に喫煙していた168人の参加者のうち96人（57.1％）が喫煙を続けていた。
・喫煙を継続していたがんサバイバー96人のうち、67人（69.8％）が喫煙を減らすか禁煙する意向があった。しかし、禁煙のためのカウンセリングや介入を受けたのは39人（40.6％）のみであった。
・男性、がん診断からの期間が短いこと、定期的な運動の不足が、喫煙継続に関連していた。
・がん再発に対する高い不安は、喫煙中止に関連していた（有意傾向）。
（ケアネット 金沢 浩子）
