米国・Kantar Healthが実施したNational Health and Wellness Survey（NHWS）によると、新興国と先進国のいずれにおいても、疼痛はQOLや機能、活動、労働生産性などすべての健康状態の評価項目に影響していることが明らかになった。また、新興国の中国、先進国の日本はともに、他の国よりも疼痛有病率と治療率が低いことも報告された。同社のAmir Goren氏は報告で、「今回の結果は世界における疼痛の疾病負荷を幅広く理解する助けになる」とまとめている。Pain Medicine誌オンライン版2014年9月12日号の掲載報告。
2011～2012年に実施されたNHWSのデータを用い、疼痛（神経障害性疼痛、線維筋痛、腰痛、手術痛、関節炎疼痛）の有無別に社会人口統計学的特性、QOL、労働生産性、活動機能障害および医療財源の使用について解析し、新興国（ブラジル、中国、ロシア）と先進国（EU、日本、米国）とで比較した。
主な結果は以下のとおり。
・疼痛有無の回答は、先進国では、疼痛なし12万8,821例、疼痛あり2万9,848例、新興国では、疼痛なし3万7,244例、疼痛あり4,789例であった。
・疼痛有病率および治療率は、中国がそれぞれ6.2％および28.3％、日本が4.4％および26.3％で、他の国々（≧14.3％および35.8％）と比べて低かった。
・疼痛は先進国および新興国のいずれにおいても、QOLの重大な障害、生産性および医療財源使用と関連していた。
・先進国では生産性と身体的な健康状態、新興国では精神的健康状態と医療財源使用に対する影響がより大きかった。
（ケアネット）
