本年（2015年）4月、第79回日本循環器学会学術集会において、「日本における心臓移植の歴史と今後の課題」と題したシンポジウムが開催された。当シンポジウムの中で、国立循環器病研究センターの福嶌 教偉氏と中谷 武嗣氏は、移植ドナーおよびレシピエントの現状について講演した。
国立循環器病研究センター 移植部門移植医療部長 福嶌 教偉氏はドナー側の視点から講演。わが国のドナー基準は厳しくドナー評価も複雑である。そのような状況の中、心臓外科医が脳死判定の間に各種臓器の機能評価を行い、心臓が摘出できなくとも他の臓器について移植可能かを評価することで、提供臓器数を増やしている。その結果、心臓、肺、膵臓の提供率は米国に比べて格段に多い。このように、心臓移植医が提供病院まで出向き、提供の質を上げているのは本邦のみだという。臓器提供数は2010年の臓器移植法改正後から著しく増加し、昨年は50例であった。脳死原因については頭部外傷、クモ膜下出血、脳梗塞、心原性ショックからの蘇生後脳症が多くを占める。ドナー年齢は上がり、半数以上は50歳以上である。
小児の心臓移植においては、18歳未満のドナーからの臓器は18歳未満のレシピエントに優先して提供している。しかし、移植申請数の増加により、最近は2年半待ちの状態であり、多くの児童が移植を受けられず命を落としている現状がある。また、児童からの臓器提供について、今後は被虐待児の評価（本邦では被虐待児からの臓器提供は認められていない）やドナーの家族に対するケアの構築が必要となっていくと、福嶌氏は述べた。
国立循環器病研究センター 移植部長 中谷 武嗣氏はレシピエントからの視点で講演。わが国の心臓移植件数は臓器移植法改正後から著しく増加し、2014年は37例となっている。レシピエントの原疾患は拡張型心筋症が半数以上を占め、次いで拡張相肥大型心筋症である。移植前のレシピエントの状態は埋込み型LVADが増加し、2014年の移植37例中30例を占める。わが国の心臓移植後の累積生存率は78.7％であり、国際移植学会統計の値を大きく上回る。心臓移植患者の最大フォローアップ症例は15年8ヵ月、200例中122例が社会復帰しており、良好な予後をもたらしている。
一方、移植申請者は前述の移植法改正に加え、埋込み型VADのBTT使用（bridge to transplantation：移植までの間の橋渡し治療）保険承認、60歳から65歳への移植適応年齢の引き上げにより著しく増加している。移植件数は増加しているものの、待機患者数はその10倍に達し、現在の待機期間は2年半前後である。中谷氏は、今後この傾向はさらに増していくであろうと述べた。
（ケアネット 細田 雅之）
